まるで「マッチポンプ」か「政・党不一致」ではないか?今年1月16日の日経平均株価の急落と、18日の急反発の引き金となった「要人発言」である。
01/21 10:58
株式投資は、結果がすべてである。儲けてなんぼの世界そのものだ。「勝てば官軍」、「上がる株が優良株」などと言って憚らない投資家が大半だろう。
01/15 12:24
回顧談めいて恐縮だが、兜町ではかつて強気相場の渦中では証券マンは、「値幅で勝負」か、「ロットで勝負」かよく相場感を戦わせていたものである。
12/25 09:59
「300、84.18、10000」・・・・・・衆議院選挙前に市場に流布したキー・ナンバーである。「300」は、選挙での自民党の獲得する300議席数、「84.18」は、今年3月につけた円為替レートの最安値、「10000」は、日経平均の当面の上値目標の1万円を指している。
12/18 09:53
永田町事情にはまったくの門外漢のシロウトが、選挙に言及するのは越権行為であることは重々承知している。しかし、選挙も、相場と同じように生もの。
12/17 10:26
年末もいよいよ押し詰まり、12月第3週は、大荒れ模様となろうとしている。株式相場や12月16日に投開票日を迎える衆議院選挙のことではない。
12/10 11:46
まったくのサプライズであった。解散・総選挙である。しかし、政治ジャーナリズムによるこの舞台裏の分析によると、そこにはもっと生臭く泥臭い政治力学・・・。
11/19 10:56
「ねじれ」は株安である。米国の大統領選挙で現職のオバマ大統領が再選された途端に、議会の上院と下院の多数派の「ねじれ」で、「財政の壁」への懸念が強まり、為替相場は、円高・ドル安に反転し、株価は急落した。
11/12 10:23
表現はどぎつくて恐縮だが、まさに死屍累々である。目を覆うばかりの惨状だ。発表がピークを超えた3月期決算会社の4~9月期(第2四半期、2Q)業績の発表動向である。
11/05 11:57
「ダマシ」はよくあることである。永田町(政界)でも、野田佳彦首相の「近いうち解散」発言が、「ダマシ」かどうかで紛糾している。
10/22 10:42
旧聞に属するが、10月10日は「缶詰の日」であった。135年前の明治初年に日本初の缶詰工場で初めて鮭缶詰が製造されたのが10月10日で、それを記念して制定されたという。
10/15 09:53
またまた大当たりである。当欄で今年9月初めに取り上げたみずほ証券リサーチ&コンサルティングの投資分析レポートである。
10/01 11:53
第2段ロケットの到達目標は、もちろん日経平均株価の1万円台回復である。推進力は、欧州、米国、日本が相次いで打ち出した追加金融緩和策で・・・。
09/24 10:24
まるで「盆と正月が一緒に来た」ようである。株式市場には、両手両腕で抱え切れないほどの好材料が続出した。
09/18 10:27
株式上場には、かつて「一粒で3度おいしい」とする決まり文句があった。株式上場の目的の一つが、マーケットからの資金調達にあり、その資金調達を少なくとも3回は行なうチャンスがあることを指していた。
09/03 14:13
まさか玉虫色の決着ということではないのだろう。8月24日のギリシャのサマラス首相とドイツのメルケル首相の会談である。
08/27 11:42
ボールが投げられて打ち返されるまでに21日もかかった。滞空時間の長いボールであった。ボールを投げたのは、欧州中央銀行(ECB)のドラギ総裁で、打ち返したのが、ドイツのメルケル首相である。
08/20 13:49
「姓はニコポン、名は近メシ」といえば、かつては兜町ではよく見聞きした外交辞令の所作である。証券マンの肩を「君はよくやってくれている。
08/14 06:25
揺さぶられ、振るい落とされる―――そんな不安心理が市場ムードを悪化させている。いまだに「リスク・オン」か「リスク・オフ」か方向感が不確かだからだ。
08/06 14:04
【浅妻昭治(株式評論家・日本インタビュ新聞社記者)のマーケット・センサー】
前週末26~27日のキヤノン <7751> の株価の動きをみると、どこかで経験したことがある既視感(デジャ・ビュ)と捉えられた。キヤノンは、7月25日に今12月期第2四半期(1~6月期、2Q)累計決算の発表と同時に12月期通期業績を下方修正し、26日の株価は一時、370円安と急落して年初来安値を連続更新したが、週末にはその安値から230円高と急反発したのである。業績の下方修正が、年初来安値水準で悪材料出尽くし、あるいは悪材料織り込み済みとして、株価底上げのキッカケ材料となったことになる。
いまや3カ月ごとに続く決算発表は、最大の相場イベントとして数々のドラマ、悲喜劇を生んできたが、そうした過去の決算発表の数々を反芻すると、今回のキヤノンの株価の既視感は、今年2月のソニー <6758> の株価動向から触発されたのではないかと思い当たる。
ソニーは、今年2月2日に前3月期第3四半期決算の開示とともに、前期通期業績の3回目の下方修正を発表し、営業利益は赤字転落、純利益は赤字幅をさらに悪化させた。しかし株価は、このときの安値から500円幅の急反発を演じている。この急反発は、ソニー固有の株価材料によるものというよりは、日本銀行の強力サポートが大きく、2月13~14日開催の金融政策決定会合で打ち出された資産買入基金の10兆円の増額とインフレ・ターゲット論の導入が引き金となった。
市場は、この追加金融緩和策を「バレンタイン・プレゼント」と歓迎し、1ドル=76円台、1ユーロ=100円台割れと円高に進んでいた為替相場は、円高修正となり、8800円台で低迷していた日経平均株価も、3月末の年初来高値1万255円まで急伸した。ソニーを筆頭に業績を相次いで下方修正した銘柄が、悪材料出尽くし感を強めて、下げた株ほど良く戻すとする「リターン・リバーサル」のテクニカル的な買いが先行した。
今回のキヤノンの株価反発には、日銀の「お中元プレゼント」はなかったが、その代わりに欧州中央銀行(ECB)のドラギ総裁の「リップ・サービス」があった。同総裁が、ユーロ防衛策を強く示唆したことで欧州債務懸念が緩和し、1ユーロ=94円台まで進んでいた円高・ユーロ安が一服したことが、キヤノン株買い戻しの材料となった。
キヤノンにみられた既視感が、そのまま2月の反騰相場再現を示唆しているとするのはまだ時期尚早かもしれない。3月期決算会社の第1四半期(4~6月期)業績発表は、これから本番を迎え、米国でも4~6月決算や重要経済指標の発表やFOMC(連邦公開市場委員会)開催などの相場イベントが、目白押しだからだ。世界的に景気減速懸念が強まるなかで、予断は許さないと捉える方が無難だろう。
しかしその様子見シナリオ、悲観シナリオが大勢を占めるなかで、キヤノンの反発が、本格反騰につながる本物であるとする楽観シナリオの可能性がいくらかでも残っているとしたら、今年2月の反騰相場をもう一度振り返ってリサーチして置く価値だけはあることになる。リサーチの最大の手掛かりは、2月相場で株価反騰のリード役としてその決算発表が、ポジティブに評価された銘柄があったことにある。アンリツ <6754> とニコン <7731> である。業績の下方修正、再下方修正、再々下方修正銘柄のラッシュとなったなかで、アンリツは、業績を再々上方修正して増配、ニコンも業績を上方修正、株価は、両社株とも日経平均株価の上昇率を2倍以上、アウトパフォームしたのである。
2月相場の再現が期待できるとしたら、決算発表のなかから第2のアンリツ、ニコンをセレクトするのが、最も効率の良い銘柄戦略になるはずである。この戦略にマッチする銘柄として徹底マークしたい銘柄が、日立グループ株である。(執筆者:浅妻昭治 株式評論家・日本インタビュ新聞 編集長)
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07/30 14:46
「何も決められない」マーケットみたいである。重要イベントを控えイベントの動向待ちとなっていたのが、イベントの通過後も、イベント前とは何も変わらないからだ。
07/17 13:06
まるで「ヒッグス粒子相場」ではないかという声が、聞こえてきそうである。重いのである。重くて上にも下にも行かない。
07/09 13:48
またまた6月末は悩ましい週末を迎えたが、日経平均株価は、ほぼ高値引けの9000円大台乗せとなり、見切り発車の「金曜日の後場高」は正解だったようである。
07/02 13:54
「何も決められない日本」などと内外から悪口雑言を浴びせられ続けられたためか、野田佳彦首相が、ついに立て続けに2つもの大きな政治決断をした。
06/18 13:29