欧州エアバスが9月24日に発表した航空機市場予測によると、2032年までの今後20年間で、アジアの新興国の成長などを背景として世界の航空機輸送量は年率4.7%増加し・・・。
09/26 09:21
イベント相場は、油断も隙も許されない。例のFRB(米連邦準備制度理事会)の量的緩和策(QE3)の縮小先送りである。9月17~18日にFOMC(公開市場委員会)では大方の予想が・・・。
09/24 14:51
『半沢直樹と武士道』=高視聴率のテレビドラマ『半沢直樹』が22日・日曜日に最終回となった。銀行を舞台に融資先、金融庁をめぐる人間模様が描かれていた。
09/23 13:12
【問い】 コナミ<9766>(東1)を2200円で300株持っています。下がってきましたので、どうしようか迷っています。今後の見通しと対処方法について、よろしくお願いします。
09/22 09:33
来週(9月24日~27日)の株式・為替相場は、9月の重要イベントを通過して10月上旬の次の重要イベントまでの端境期となる。過度な警戒感は一旦後退するが、米FRB(連邦準備制度理事会)の金融政策に対する見方が交錯するだろう。株式相場は全般底堅いが方向感に欠け、ドル・円相場は膠着感を強める展開となりそうだ。
09/22 09:33
尖閣諸島をめぐるニュースが何かと騒がしい。中国が執拗に挑発行動を繰り返している。日本のメディアは一切無視したらどうだろうか。
09/21 12:55
今週(17~20日)はNYダウ上昇と国内の好テーマ具体化で日経平均は前週末から約410円、率で2.8%上昇し、NYダウのこの間の上昇率1.9%を上回った。出来高は今週いずれも30億株台を記録した。
09/20 15:28
『聞こえ始めた東電の法的処理』=最近、識者の中から東京電力の法的処理という言葉が聞かれるようになっている。総理が福島原発の汚染水処理を国際的に確約したことで国が費用等を含め前面に出ることとなったことが背景にある。
09/20 10:24
第一三共<4568>の株価が連休明け17日、前営業日比で一時8.36%急落する場面がありました、その前日(日本は祝日)のインド株式相場では、第一三共の子会社であるランバクシー・ラボラトリーズが一時34.99%暴落し、引け値も30.27%安という惨状を記録しました。
09/20 09:45
『オリンピックに続きリニアが一大テーマに』=東京と名古屋を40分で結ぶ『リニア新幹線』のルートと新しい駅の設置が発表となった。
09/19 10:05
東海旅客鉄道(JR東海)<9022>が9月18日、27年開業を目指すリニア中央新幹線の東京(品川)~名古屋間の詳細ルートと駅の位置を発表した。
09/19 09:42
『自分力で情報収集と判断』=17日、仙台地裁は3.11の津波で園児が巻き込まれ死亡したことに対し幼稚園側へ1億7700万円の支払を命じた。
09/18 11:18
『高齢者比率25%、女性が男性より3割多い』=今年の敬老の日は、65歳以上の高齢者の割合が25.0%となって4人に1人が高齢者となった。
09/17 10:26
東京のお洒落な街、表参道にある寿スピリッツ<2222>(東2・売買単位100株)のアントルメグラッセと生グラスの店、『GLACIEL』(グラシェル)を訪問した。
09/17 09:43
米アップルのスマートフォン「iPhone」新モデル「5c」「5s」の発表に続き、新たに「iPhone」を販売することになったNTTドコモ<9437>・・・。
09/17 09:10
今週20日に予定されているインド準備銀行(中央銀行)金融政策レビューでは政策金利となるレポ金利が年7.25%、預金準備率が4.00%に、それぞれ据え置かれると見込まれている。
09/16 14:47
3連休明け来週(9月17日~20日)の株式・為替相場は、17日~18日の米FOMC(連邦公開市場委員会)が焦点となる。シリア情勢に対する懸念が後退するなど・・・。
09/16 13:52
『台風18号と京都とセメント』=連休の日本を台風18号が襲った。日頃、災害とは無縁と思われた『京都』まで大きい被害を受けた。美しき日本だが・・・。
09/16 13:47
来週(17~20日)は、引き続き『オリンピック関連銘柄』中心に堅調な相場が予想されそうだ。とくに、オリンピック関連銘柄のリード役的存在の大成建設(1801)の動きがカギを握っているといえるだろう。
09/13 15:25
東証1部の『売買単価』が、急速に低下している。8月上旬には920円前後だったが、9月10日には577円と8月水準から約60%の急低下となっている。
09/13 14:29
『テーマは東日本復興と中韓改善へ』=消費税引上実施が現実味を帯びてきている。総理が消費税引上後の景気への影響に対する対策を指示しているためである。
09/13 10:41
日本証券業協会は12日、ホームページに開設しているNISA(少額投資非課税制度:2014年1月開始予定)に関するQ&Aを8月19日に続き改訂・拡充したと発表。
09/12 22:05