ウイルスと闘い、ウイルスに収益動向を左右される宿命のミズホメディーの足元

　3月27日と8月26日の企業・産業欄に、インフルエンザ検査用ウイルスキットで首位のミズホメディー（東証2部）に関し投稿した。

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　前者の見出しは『ミズホメディーの収益が映す「今年のインフルエンザ」発生は低水準』。インフルエンザの患者数の減少で、総売上高の5割を占める検査キットの需要減が収益悪化を招いたという内容。後者は『コロナ禍VSミズホメディー&ニプロ&アンジェス日本連合軍』。ミズホメディーが、コロナウイルス検査試薬の発売を8月19日に開始したという記事だった。

　言い訳はすまい。フォロー不足。コロナウイルス検査試薬が、ミズホメディーの収益動向にまさに驚愕に値する「変化」をもたらしていることを最近になって知った。四季報の業績欄の見出し【大増配】を、いつもの四季報パラパラ読みで発見したのがキッカケ。

　厚労省が新型コロナウイルスの遺伝子検査方法として認可した、公的医療保険の対象となる検査試薬の名称は「全自動遺伝子解析装置SmartGene（スマートジーンSARS-CoV-2）」。遺伝子の抽出・増幅・検出の全工程が1つのカートリッジ内で行われ、1時間程度でウイルスの検出が可能というもの。

　フォロー不足を棚に上げて失礼な言い方だが「インフルエンザばかりではない。アデノウイルス（風邪のウイルスの1種。発熱などから腹痛・下痢等まで広範囲な病状を発現する）やノロウイルス等々でも存在感を示している。面目躍如と言えよう」。

　前2020年12月期はインフルエンザワクチンの需要減から、「34.6％の減収、62.5％の営業減益、19円減配の10円配」と大幅に落ち込んだ。対して今期は「80.6％増収、394.5％営業増益、38円復元増配48円配」計画で立ち上がった。

　そして8月10日の中間期開示と同時に通期計画を、「2.7倍の増収（113億5800万円）、11.4倍の営業増益（47億4700万円）、100円復元増配110円配」と驚愕的な上方修正に踏み切ったのである。ミズホメディーでは上方修正の背景をこう説明している。

　「上半期はコロナウイルス感染症の急拡大が継続など、第4波は想定以上の大きな波になった。この影響で『スマートジーンSARS-CoV-2』の高い需要が継続し、売上高は予想を上回った。利益増も売上急増効果である。下半期についてはワクチン接種の効果が徐々に表れ、流行の波を繰り返しながらもその規模は小さくなっていくという前提に立ち、スマートジーンSARS-CoV-2の予想出荷数を上半期の58万テストに対し約43万テストと見込んでいる」。

　ミズホメディーが臨床試薬販売会社として創業したのは1977年。体外試験薬専業に舵を切ったのは81年。前記した以外にも「クイックチェイザーシリーズ:血漿・血清で検査。B型肝炎や梅毒の疾患検査が可能」「肺炎球菌キット:肺炎や肺化膿症などの感染症の原因となるグラム陽性菌を、微量の尿で検出」「妊娠検査薬」「排卵予測検査薬」などなど、開発試薬は多い。

　周知の通り今年もインフルエンザの季節となった。コロナウイルス下での「マスク文化」「手洗い習慣」等で流行は避けうるのではないか、という見方がある。がその一方で「インフルエンザワクチンの供給量不足」が指摘されている。厚労省のデータによると2021-22年のインフルエンザシーズンのワクチン供給量は、10月時点で2818万本と昨年同期より15％近く少ない。

　ミズホメディーはある意味で「ウイルスと闘う会社」であるのと同時に、「ウイルスに収益を左右されやすい定めを背負った会社」と言える。（記事：千葉明・記事一覧を見る）