■I.米国株式市場 ●1.NYダウの推移 1)9/6、レーバーデーの祝日のため休場 2)9/7、NYダウ▲269ドル安、35,100ドル(NHK) ・感染力が強い変異ウイルスのデルタ株感染が米国で広がっていることを受けて、景気回復が鈍ることへの懸念が高まり、景気敏感株を中心に売り注文が出た。
09/09 08:51
【日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部】
WDBココ<7079>(東マ)は、CROとして安全性情報管理サービスを主軸とする医薬品・医療機器の開発支援を展開している。
09/08 08:54
【日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部】
■総裁選挙、新内閣組閣という政治空白で大悲観シナリオも懸念
「明かりははっきり見え始めている」と記者会見で発言したのは、菅義偉首相である。
09/07 08:40
■I.米国株式市場 1.NYダウの推移 1)9/2、NYダウ+131ドル高、35,443ドル(日経新聞) ・新規失業保険件数が減少し改善したことや、7月製造業受注が予想を上振れ、雇用回復の鈍化懸念が和らいだのを好感しNYダウは上昇。
09/06 08:22
■I.米国株式市場 ●1.NYダウの推移 1)8/30、NYダウ▲55ドル安、35,399ドル(日経新聞) ・NYダウは、景気敏感株の一角に目先の利益確定売りが優勢だった。
09/02 09:02
【日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部】
日本郵船<9101>(東1)は、今3月期業績のすでに2回目の上方修正と年間700円への増配を発表し、上場来高値8570円まで急騰して7170円安値まで調整したが、前週末には再び最高値を窺った。
08/31 10:17
【日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部】
■安値から切り返して反発の動き強める
リックソフト<4429>(東マ)はソフトウェア販売のツールソリューション事業を展開している。
08/31 10:15
【日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部】
■プライム市場の上場維持基準適合を確認
スペースバリューホールディングス<1448>(東1)は2000平方メートル未満を中心とする建築事業をコア領域としている。
08/31 10:13
■I.米国株式市場 ●1.NYダウの推移 1)8/26、NYダウ▲192ドル安、35,213ドル(日経新聞) ・朝方は高く始まったが、買い一巡後は高値警戒による利益確定売りが優勢となる。
08/30 08:21
■I.米国株式市場 ●1.NYダウの推移 1)8/23、NYダウ+215ドル高、35,335ドル(日経新聞) ・米食品医薬品局(FDA)は米ファイザーと独ビオンテックが共同開発した新型コロナワクチンを正式承認した。
08/26 08:19
8月18日に公開された、FRB(米連邦準備制度理事会・アメリカにおける中央銀行としての組織)によるFOMC(金融政策決定会合)の議事要旨を受け、いよいよコロナ対策としての大規模緩和を縮小する議論に入ったことが明確となった。
08/25 07:53
【日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部】
残りの夏相場は、真夏の波乱相場を解きほぐし、次の秋相場に備えて「オータニさ~ん」関連株や、もしかして残るかもしれない東京オリンピックの「レガシィ」関連株に癒し系投資をするのも一法となりそうだ。
08/24 07:42
【日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部】
■夏の名残り相場は消去法で「オータニさ~ん」などレガシィ関連銘柄に癒し系投資
消去法でもう「オータニさ~ん」しかないのではないか?米メジャーリーグ、エンジェルスの大谷翔平選手である。
08/24 07:40
■I.米国株式市場 ●1.NYダウの推移 1)8/19、NYダウ▲66ドル安、34,894ドル(日経新聞) ・FOMC議事要旨を受け、テーパリング(量的緩和の縮小)開始の前倒しを警戒し、景気敏感株を中心に幅広い銘柄が下げた。
08/23 15:34
中国は2019年から人民銀のCBDC・デジタル人民元の実験を続けており、上海や大連などの大都市では、2021年6月にはすでに100万カ所を超える場所で使えるようになっている。
08/20 16:53
■I.米国株式市場 ●1.NYダウの推移 1)8/16、NYダウ+110ドル高、35,625ドル(日経新聞) ・中国の景気減速懸念やアフガニスタンでの地政学リスクの高まりから、売先行しNYダウは一時▲280ドル超下げる局面があった。
08/19 08:57
【日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部】
■「第2の海運株」候補との思惑も
日鉄鉱業<1515>(東1)は、今年8月4日に鉄鋼の生産回復と銅価格の上昇の二刀流により今2022年3月期業績を上方修正するとともに配当も大幅増配しており、これを見直して割安修正期待の買い物が再燃している。
08/19 08:00
世界の警察であることを止め、パリ協定を脱退するなど、時流に逆らうような反グローバリズムかつナショナリズム回帰の姿勢は、決してトランプ前大統領の独自路線ではなく、国力の振り先を考え直し、アメリカを再び強い国に戻さなければならないという原点回帰の時期が来たと解釈したほうがよい。
08/18 08:01