上場アパレル企業、3月売上はプラス企業が大幅増　コロナ反動で　帝国データバンク

　帝国データバンクの調査によると、アパレル上場企業24社の3月次売上高は、新型コロナウイルスの反動によりプラスとなった企業が大きく増えたことが分かった。ただし新型コロナウイルスの影響のなかった19年との比較では、マイナスに留まる企業が多いことも明らかになっている。

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■コロナの反動でファーストリテイリングなど20社がプラス

　帝国データバンクは4月30日、2021年3月の「上場企業（アパレル）の月次売上高動向調査」を発表した。アパレルなど衣服類販売を手がける上場企業24社の中、3月次売上高が全店ベースで前年同月比プラスとなったのは20社で、2月の6社から大きく増加した。20年3月は新型コロナウイルスの影響で売上高が大きく減少したため、その反動が大きな要因だ。

　前年同月比プラスだった20社中、最もプラス幅が大きかったのはユニクロやGUなどを運営するファーストリテイリングで、前年同月比41.5％増。以下は、ナルミヤ・インターナショナル（前年同月比:39.2％増、以下同じ）、TOKYO BASE（37.1％増）、AOKIホールディングス（31.7％増）、ハニーズホールディングス（25.2％増）、しまむら（24.5％増）、ライトオン（20.9％増）などが続いている。

■ジーンズメイト、タカキューなど4社がマイナス

　3月において前年同月比マイナスになったのは24社中4社。2月にマイナスだった18社から14社減少した。最もマイナス幅が大きかったのはジーンズメイトで前年同月比21.9％減。以下はタカキュー（前年同月比;16.9％減、以下同じ）、パレモホールディングス（1.7％減）、西松屋チェーン（0.1％減）となっている。

■19年3月比でプラスは24社中5社に留まる

　ただし新型コロナウイルスの影響がなかった19年3月と比較したところ、プラスだったのは24社中5社に留まる。プラス幅が最も大きかったのはワークマンで19年3月比は45.5％増。以下は、西松屋チェーン（19年3月比:19.7％増、以下同じ）、TOKYO BASE（14.3％増）、しまむら（9.8％増）、ファーストリテイリング（1.7％増）となっている。

　反対にマイナス幅が最も大きかったのはジーンズメイトで、19年3月比は48.0％減。以下は、タカキュー（19年3月比:47.6％減、以下同じ）、ユナイテッドアローズ（37.8％減）、三陽商会（35.0％減）、マックハウス（31.6％減）、青山商事（31.6％減）、シーズメン（28.0％減）、ライトオン（27.6％減）などが続いている。

　20年4月も新型コロナウイルスの影響により売上高の低迷した企業が多かったことから、3月同様に反動増となる企業が増える可能性があるものの、4月23日に4都府県（東京都、京都府、大阪府、兵庫県）を対象として緊急事態宣言が出たことから増加幅が縮小するとみている。（記事：県田勢・記事一覧を見る）