■I．米国株式市場 ●1．NYダウの推移 1）10/21、NYダウ▲6ドル安、35,603ドル（日経新聞） ・IBMの7～9月期決算発表は予想を下回ったことが嫌気されて株価は▲10％急落、1銘柄でNYダウを▲90ドル近く下げて、重荷になった。
10/25 10:13
日本の株式市場における海外投資家の売買動向は、JPX（日本取引所グループ）が公表している投資部門別売買状況にて確認できるが、その公表は毎週第4営業日午後3時となっている。
10/21 16:02
アノマリーとは「法則や理論からみて説明できない事象」を指すが、金融においてのアノマリーは「経験的に予測できる値動きの規則性」と表現するほうがふさわしい。
10/21 11:46
■I．米国株式市場 ●1．NYダウの推移 1）10/18、NYダウ▲36ドル安、35,258ドル（日経新聞より抜粋） ・中国の7～9月期実質国内総生産（GDP）が前年同月比+4.9％と、4～6月期+7.9％から減速したのを受け、中国景気の影響を受けやすい銘柄の売りが先行した。
10/21 09:44
円安が止まらない。10月12日のニューヨーク時間では、コロナ禍直前の最高値1ドル112円20銭を超え、1ドル113円70銭に到達した。
10/13 15:57
菅前首相の辞任より急上昇した日経平均株価は、岸田新首相の誕生と共に大きく下落、心理的節目とされている200日移動平均線をもあっさりと割り込み、27,000円という大きな節目へ再び向かおうとしている。
10/06 18:21
世界の警察であることを止め、パリ協定を脱退するなど、時流に逆らうような反グローバリズムかつナショナリズム回帰の姿勢は、決してトランプ前大統領の独自路線ではなく、国力の振り先を考え直し、アメリカを再び強い国に戻さなければならないという原点回帰の時期が来たと解釈したほうがよい。
08/18 08:01
OPECプラスの協調減産（減産縮小）合意にも関わらず反落した7月中旬のアメリカ株式市場は、翌週19日より堅調に上昇しており、ナスダックに続いてダウ平均株価も史上最高値を更新した。
07/30 07:54
●交渉が難航していたサウジとUAEが合意
ロイター通信などの報道によると、OPECプラスは18日に開催した閣僚級会合において、協調減産を8月から12月まで、毎月日量40万バレルずつ縮小することで合意したという。
07/20 16:39
「インフレは一時的であり、利上げは急がない」として市場への平静を呼びかける一方で、高騰し続ける原油価格に対しては穏やかではないというのがFRBの本音である。
07/13 16:08
7月2日（金）公開された6月の米雇用統計については、強弱入り混じった結果となり、為替の動きも総じて緩慢、株式市場も落ち着きを取り戻している状況である。
07/13 07:06
■I．米国株式市場 ●1．NYダウの推移 1）6/21、NYダウ+586ドル高、33,876ドル ・前週の下落が過剰反応との見方が出たうえ、世界経済の力強い回復が株高を支えるとの見方が改めて広がった。
06/24 09:36
アメリカ大統領にバイデン氏が就任して以降、ドル/円の為替相場が反転し、1月6日の1ドル102.592円を大底にして急激なドル高・円安トレンドに突入した。
03/06 18:58
