今回のニュースのポイント
・「米株高」の追い風を活かしきれず: 前日のダウ平均が300ドル前後上昇するなど米株が反発し、CME先物も買い優勢を示唆していましたが、東京市場は寄り付き直後がピークとなりました。
03/26 17:15
米国のドナルド・トランプ大統領は21日（現地時間）、「イランが48時間以内にホルムズ海峡の全面開放に応じない場合、イランの発電所を破壊する」と警告した。
03/24 16:50
今回のニュースのポイント
・主要3指数がそろって反落、週末の持ち高調整: 13日のNY株式市場は、ダウ平均が前日比119.38ドル安、ナスダックが同0.93%安と、主要指数がそろって下落しました。
03/14 10:13
今回のニュースのポイント
・米株安を受け日経平均は続落: 前日の米市場では、原油高を背景にダウ平均やS&P500、ナスダックがいずれも1〜2%安となりました。
03/13 17:39
【今回のニュースのポイント】
・米株安を飲み込む「日本買い」:ダウ暴落を受けて安く始まったものの、心理的節目の5万5000円を割り込まなかったことで、国内勢の押し目買いが加速しました。
03/06 17:57
【今回のニュースのポイント】
・節目維持による安心感:5万5000円の大台を維持したことで、投資家心理には一定の安心感が広がり、押し目を拾う動きも意識されました。
03/06 14:01
8日投開票の衆議院議員選挙において、自民党が単独で316議席を獲得するという歴史的な勝利を収めたことを受け、週明け9日の東京株式市場は、これまでの不透明感を一気に吹き飛ばすような爆発的な買い気配で幕を開けた。
02/09 18:34
トランプ米大統領は17日、デンマーク自治領グリーンランドが米国に売却されるまで、欧州8カ国に2月から10%の追加関税をかけ、6月には25%に引き上げると表明した。
01/23 14:31
アメリカのダウ平均株価は、コロナ禍対策における大規模な金融緩和と財政出動に支えられて、世界を大きくリードしながら上昇を続けてきた。
09/15 11:36
政治の重要局面、特に解散総選挙時の日経平均株価は、解散から選挙までの勝率がほぼ100％であることは先日の記事でお伝えしたとおりだが、今回の株価上昇のタイミングは解散よりも早い「菅首相の総裁選不出馬」であった。
09/08 07:56
8月18日に公開された、FRB（米連邦準備制度理事会・アメリカにおける中央銀行としての組織）によるFOMC（金融政策決定会合）の議事要旨を受け、いよいよコロナ対策としての大規模緩和を縮小する議論に入ったことが明確となった。
08/25 07:53
現在、FRBが対峙している相手がパンデミックであることは、テーパリング（金融緩和縮小）の議論を難しくさせている大きな要因であろう。
08/10 08:02
8月6日に公表されたアメリカ雇用統計は、農業分野を除く非農業部門雇用者数が前月比94万3,000人増と、前月の93万8,000人増に続く大きな伸びとなった。
08/10 07:51
2021年3月、日本銀行（日銀）は年間6兆円としていたETF購入目安の文言を削除し、続く5月には、ETFの購入価格が実質的にゼロとなった。
08/04 08:31
（1）「企業の売上増（景気拡大）」、（2）「賃金上昇（購買力上昇）+雇用増」、（3）「モノ・サービスの需要増（消費増）」、（4）「モノ・サービスの値上がり（インフレ）」という好循環を繰り返す「良いインフレ」を目指して、アメリカのFRB（連邦準備理事会・アメリカの中央銀行としての組織）や政府は、市場や市民に資金をばらまいているわけだが、結果として（1）や（2）を起こせなければ大失策となる。
07/30 16:08
OPECプラスの協調減産（減産縮小）合意にも関わらず反落した7月中旬のアメリカ株式市場は、翌週19日より堅調に上昇しており、ナスダックに続いてダウ平均株価も史上最高値を更新した。
07/30 07:54
18日（日）、OPECプラスにて協調減産の合意が取れたことは、アメリカのインフレリスクを抑えるという意味において、非常にポジティブなニュースであった。
07/21 07:46
諸刃（両刃）の剣とは「非常に役に立つが、一方では大きな被害を与える危険性もあること」のたとえであるが、ついにアメリカが諸刃の剣をIT巨人であるGAFAM+N（Google、Amazon、Facebook、Apple、MicrosoftにNetflixを加えた総称とする）の喉元に突きつけようとしている。
06/08 17:07
5月8日に発表されたアメリカの4月度雇用統計は、非農業部門の就業者数が前月比で26万6000人増加となった。
05/10 16:37
