AI・半導体株に急調整　オルカン・S&P500投資家が直面する試練

　直接の引き金となったのは、6月3日に発表された半導体大手ブロードコムの決算だ。

　売上高・利益ともに市場予想を上回る好決算だったものの、次四半期のAI半導体売上高見通しがアナリスト予想を約7％下回ったことが失望材料となった。「AI需要は強いが、成長加速は期待ほどではない」との見方が広がり、エヌビディアをはじめとするAI関連半導体株に利益確定売りが集中した。

　S&P500の情報技術指数は同5.8％安となり、AI・半導体関連株に対する過熱感への警戒が顕在化した形だ。ただし、市場の変動性を示すVIX（恐怖指数）は21台にとどまり、一般的に警戒水準とされる30を下回っていたことから、パニック的な売りには至らなかった。

■金利見通しと中東情勢が重なった

　下落を増幅させたのが、米金融政策への警戒感と中東情勢の不透明感だ。

　同日発表された米雇用統計が市場予想を上振れたことで、FRB（米連邦準備理事会）の利下げ先送り観測が強まり、割高感が意識されていたハイテク株に売り圧力がかかった。

　また、中東情勢の緊迫化による原油高も投資家心理の重荷となっている。原油価格の上昇が長期化した場合、物価上昇による景気への下押し圧力が強まり、株式市場全体に影響を及ぼす可能性がある。

■新NISA投資家はどう受け止めるべきか

　今回の調整を受けて、オルカンやS&P500への積立投資の方針を直ちに見直す必要はない。大和アセットマネジメントは「今回の下落は一時的な調整であり、AI相場は継続すると考えられる」との見方を示している。

　長期の積立投資では、価格が上昇する時も下落する時も一定額を買い続けることになる。価格が下がった局面では同じ金額でより多くの投資信託を購入できるため、購入価格を平準化する「ドルコスト平均法」の効果が期待できる。

　今回のような調整局面こそ、自身の投資方針を冷静に確認する機会と捉えたい。