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メディア・新聞・出版・放送のニュース(ページ 8)

もはやテレビとネットは切っても切れない関係に

もはやテレビとインターネットは切っても切れない関係か。
08/10 20:52

本音は受信料? NHK「3年以内に番組をネットで同時送信」

NHKの籾井会長は7月、放送法の改正により、パソコンやスマートフォンを使いネット上でテレビ放送と同時に番組を観られるようにする「同時再送信」を、3年以内に実現するとコメントした。
08/03 20:58

書籍販売、増税後も堅調、『ONE PIECE』『進撃の巨人』効果大きく

オリコン・リサーチによると、14年上半期の書籍市場は5229億円で、前年同期比99.2%となった。
07/30 18:03

メディアの接触時間、「スマホ」がついにパソコン上回る

東京地区で生活する人の1日あたりのメディア接触時間は、テレビが156.9分、携帯・スマホが74分、パソコンが69.1分の順となり、携帯・スマホの接触時間がパソコンを上回ったことが、博報堂DYメディアパートナーズの調査で分かった。
07/16 18:45

意外?人々のメディア接触「テレビ」減り、ネット増えても「読書」は変わらず

NHKがこのほど公表した「第9回 日本人の意識」調査によると、この10年で人々のメディア接触のあり方が大きく変化していることが分かった。
05/28 10:33

テレビ番組は録画で視聴 リアルタイム視聴の約1.21倍 

現在、BS放送の視聴可能世帯は約3400万世帯となり、CS放送についても多くの世帯が視聴可能となるなど、テレビ放送は多様化している。
04/27 18:07

拡大するスマホ向けTV スカパーなど5社が新規参入

地上デジタル放送の開始に伴い、V-Highと呼ばれる207.5MHz以上222MHz以下の周波帯が空いていた。
04/12 21:10

BPOが「明日ママ」を審議対象としなかった理由は? 

14年1月~3月にかけて放送されたドラマ「明日、ママがいない」(日本テレビ系)。
04/12 12:42

日テレ「Hulu」日本事業買収も、他社コンテンツは配信継続 CEOも歓迎

日本テレビ放送網(日テレ)は28日、定額制動画配信サービス「Hulu」の日本事業を買収すると発表した。
03/04 15:34

NHK会長と経営委員 問われる自覚

『何回も言っている通り、私は個人的意見を放送に反映させる気は毛頭ない。
03/01 12:45

総務省、4月からのNHK受信料引き上げを認可

19日、総務省はNHKより申請があった4月からの受信料引き上げに関して、それを認めるとの方針を定め、発表した。
02/22 16:53

“NHKの独立はどこに?” 新会長の発言に海外紙が懸念

籾井勝人NHK新会長は、就任会見で行った慰安婦問題や領土問題に関する発言について、30日に衆議院予算委員会で説明を求められた。
02/03 18:33

出版不況止まらず、売上高は70年代後半の水準へ 「電子雑誌」は福音となるか?

出版科学研究所のデータによると、2013年の書籍・雑誌の推定販売額(電子出版を除く)は1兆6823億円で、前年比3.3%のマイナスだった。
01/31 10:10

民放5社と電通、「もっとTV」に月額945円の番組見放題プラン

日本テレビ、テレビ朝日、TBS、テレビ東京、フジテレビの在京民放5社と電通は、現在運営中のビデオ・オンデマンド・サービス「もっとTV」において、「もっとTV 月額見放題パック」を7日から開始した。
01/09 13:03

出版不況の時代になぜ? ニューズウィーク誌、紙媒体復刊の戦略とは

アメリカで80年の歴史を誇る老舗ニュース雑誌『ニューズウィーク』は、2014年から紙媒体で雑誌を復活させる計画を立てていると、ニューヨーク・タイムズ紙が3日に報じた。
12/06 11:30

TBS、ベンチャー支援会社とファンドを設立 新規事業開発へ

東京放送ホールディングス(TBSHD)は8月30日、TBSグループの新規事業開発を主な目的としてベンチャー企業への出資、連携、及び協業を推進するため、新たに「TBSイノベーション・パートナーズ合同会社」を設立したと発表した。
09/02 13:50

TBS、ドコモなど4社に第三者割当で自己株式売却 約119億円を調達

東京放送ホールディングス(TBSホールディングス)は、NTTドコモ、三井物産、毎日放送及びWOWOWとの間で、各社との業務上の関係強化・資金調達について協議を進めてきたが、29日、資本業務提携契約を各社と締結し、各社との提携関係を深化させるために各社を割当先とする第三者割当による自己株式の処分を実施すると発表した。
08/29 19:35

報道機関の政治部が政局部と揶揄されるわけ

自民党の石破茂幹事長が自身のブログでマスコミ各社に「(記者の担当期間が)大臣の在任期間よりも短いのが通例」で番記者の異動が早すぎるために、「(報道が)事の本質より、現象面・事象面に偏りがちになる」と本質を捉えた報道をするためにも記者の社内異動にそうした面を考慮した異動が必要ではないかと間接的に注文をつけた。
08/10 22:36

10代・20代のテレビ離れ加速、ネットが上回る

「若者のテレビ離れ」がいわれてすでに10年以上が経つ。
08/05 19:48

麻生氏“ナチス発言”、日本各紙の批判に温度差

麻生副総理兼財務相が29日、国家基本問題研究所主催のイベントで、「ドイツのワイマール憲法はだれも気づかないうちにナチス憲法に変わっていた。
08/04 17:37

パナソニックのCM放映を民放各社が拒否するわけ

4月から販売されているパナソニック<6752>の「スマートビエラ」のテレビコマーシャルの放映を民放各社が拒否していることが明らかになった。
08/04 16:31

「当確」放送には十分な配意をと総務省要請

総務省は4日、参議院選挙公示に伴い、NHKはじめ民放各社など放送事業者らに「当選確実」などの放送については「関係者に多大な影響を及ぼすことから、放送法の趣旨にのっとり、放送に対する国民の信頼にこたえるよう、十分な配意をお願いしたい」と要請した。
07/05 07:32

止まらない新聞購読者減少に電子チラシは有効か?

昨年の新聞発行部数は、前年に比べて57万部減少している。
06/23 20:02

角川グループHD、子会社9社を吸収合併 商号を「KADOKAWA」に変更

角川グループホールディングス(HD)は28日、2013年10月1日付けで連結子会社9社を吸収合併するとともに、同年6月22日付けで商号を「株式会社KADOKAWA」に変更すると発表した。
03/28 20:52

ジャパンタイムズ、ニューヨークダイムズとの合同紙面へ

メディアの多様化などに伴い、減少を続ける新聞販売数。
03/26 17:30

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