東京地区で生活する人の1日あたりのメディア接触時間は、テレビが156.9分、携帯・スマホが74分、パソコンが69.1分の順となり、携帯・スマホの接触時間がパソコンを上回ったことが、博報堂DYメディアパートナーズの調査で分かった。
07/16 18:45
NHKがこのほど公表した「第9回 日本人の意識」調査によると、この10年で人々のメディア接触のあり方が大きく変化していることが分かった。
05/28 10:33
現在、BS放送の視聴可能世帯は約3400万世帯となり、CS放送についても多くの世帯が視聴可能となるなど、テレビ放送は多様化している。
04/27 18:07
日本テレビ放送網（日テレ）は28日、定額制動画配信サービス「Hulu」の日本事業を買収すると発表した。
03/04 15:34
籾井勝人NHK新会長は、就任会見で行った慰安婦問題や領土問題に関する発言について、30日に衆議院予算委員会で説明を求められた。
02/03 18:33
出版科学研究所のデータによると、2013年の書籍・雑誌の推定販売額(電子出版を除く)は1兆6823億円で、前年比3.3%のマイナスだった。
01/31 10:10
日本テレビ、テレビ朝日、TBS、テレビ東京、フジテレビの在京民放5社と電通は、現在運営中のビデオ・オンデマンド・サービス「もっとTV」において、「もっとTV 月額見放題パック」を7日から開始した。
01/09 13:03
アメリカで80年の歴史を誇る老舗ニュース雑誌『ニューズウィーク』は、2014年から紙媒体で雑誌を復活させる計画を立てていると、ニューヨーク・タイムズ紙が3日に報じた。
12/06 11:30
東京放送ホールディングス（TBSHD）は8月30日、TBSグループの新規事業開発を主な目的としてベンチャー企業への出資、連携、及び協業を推進するため、新たに「TBSイノベーション・パートナーズ合同会社」を設立したと発表した。
09/02 13:50
東京放送ホールディングス（TBSホールディングス）は、NTTドコモ、三井物産、毎日放送及びWOWOWとの間で、各社との業務上の関係強化・資金調達について協議を進めてきたが、29日、資本業務提携契約を各社と締結し、各社との提携関係を深化させるために各社を割当先とする第三者割当による自己株式の処分を実施すると発表した。
08/29 19:35
自民党の石破茂幹事長が自身のブログでマスコミ各社に「(記者の担当期間が)大臣の在任期間よりも短いのが通例」で番記者の異動が早すぎるために、「(報道が)事の本質より、現象面・事象面に偏りがちになる」と本質を捉えた報道をするためにも記者の社内異動にそうした面を考慮した異動が必要ではないかと間接的に注文をつけた。
08/10 22:36
麻生副総理兼財務相が29日、国家基本問題研究所主催のイベントで、「ドイツのワイマール憲法はだれも気づかないうちにナチス憲法に変わっていた。
08/04 17:37
4月から販売されているパナソニック<6752>の「スマートビエラ」のテレビコマーシャルの放映を民放各社が拒否していることが明らかになった。
08/04 16:31
総務省は4日、参議院選挙公示に伴い、NHKはじめ民放各社など放送事業者らに「当選確実」などの放送については「関係者に多大な影響を及ぼすことから、放送法の趣旨にのっとり、放送に対する国民の信頼にこたえるよう、十分な配意をお願いしたい」と要請した。
07/05 07:32
角川グループホールディングス（HD）は28日、2013年10月1日付けで連結子会社9社を吸収合併するとともに、同年6月22日付けで商号を「株式会社KADOKAWA」に変更すると発表した。
03/28 20:52
フジ・メディア・ホールディングス（HD)と伊藤忠商事は22日、2012年11月に共同で設立した「エフ・アイ・メディア企画」を通じ、アジア各国におけるテレビ番組を核とした新規事業構想である「アジア・メディア・ネットワーク構想」の事業化調査を共同で行っていくことに合意したと発表した。
03/22 18:34
日本放送協会（NHK）、日本テレビ放送網、テレビ朝日、TBSテレビ、テレビ東京、フジテレビジョンの在京テレビ6社は14日、今年の5月頃にテレビの送信所を東京タワーから東京スカイツリーに移転することに伴い現在実施中の受信確認テストについて、視聴者に確認してもらう機会を増やすため、3月後半からさまざまな曜日や時間帯における放送でより長時間の受信確認テストを実施すると発表した。
03/15 13:25
前へ戻る 
