トヨタ系乗用車製造5社、次世代車載通信機の技術仕様を共同開発

　スズキ、SUBARU、ダイハツ、マツダ、そしてトヨタ自動車を加えた5社は、より安全で快適なコネクティッドサービスの早期提供に向けて、通信システムの共通化を推進することで合意したと公式に伝えた。今後、この5社体制で次世代の車載通信機の技術仕様を共同で開発するという。

　現在、自動車産業に大きな変革をもたらすであろうCASEといわれる領域で、「C」のコネクティッド分野については、クラウドサービスやIoT、ビッグデータ、AIなど、通信やデータ側の技術や事業が急速に発展している。

　いっぽう、車載通信機の開発そのものは、自動車各社がそれぞれ別途取り組んでいる。そのため遠隔操作機能など、同じコネクティッドサービスを提供するシステム開発でも、各社それぞれに異なるアプローチでリソースを投入し、開発を進めているのが現状だ。

　そこで、この状況に対して、ユーザーにより安全で快適なコネクティッドサービスを早期に提供するために5社が共同体制を組む。つまり、「つながるクルマ」の基本機能である車載通信機開発を協調領域とする。ただ、アプリケーションやサービス面の開発を自社領域と位置づける。その結果、車載通信機の開発の効率化・加速化を実現することで、その共通基盤上でのアプリケーションやサービス面での開発に、より各社が力を注ぐことが可能になるとしているのだ。

　今回は、トヨタが開発した車載通信機技術をベースに、スズキ・SUBARU・ダイハツ・マツダが保有する技術を盛り込むという。クルマからネットワーク、車載通信機センターまでの接続仕様を共通化した次世代のコネクティッドカー向けのシステムを構築するわけだ。

　これにより、車両と車載通信機センター間の通信品質がこれまで以上に安定し、ユーザーとオペレーター間の通話がよりクリアに、接続スピードもより速くできるなど、より快適なコネクティッドサービスを提供できるようになる。同時に、この分野における各社の開発工数を低減し、システム運用や機能追加を含むバージョンアップなどを簡素化することで、設備や人員などリソースの最適化を図っていくという。(編集担当:吉田恒)

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