ビットコイン、10万ドル再挑戦か暴落か　体温計で測る体が変わった

　ビットコインの体質が変わった。測る体が変われば、体温計の読み方も変えなければならない。

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　強気派の根拠は数字にある。2026年第1四半期だけで187億ドルがETFに純流入。Strategy（旧MicroStrategy）は7万ドル前後でも買いを止めず、3月だけで約4万1千BTCを追加取得、総保有量は76万2千BTCに達した。

　暗号資産はもともと市場の「体温計」だ。株式や為替より先に異変を映し出す先行指標として機能してきた。

　しかし今、その体温計が測る「体」が変わった。2024年1月の米現物ETF承認以降、主役は個人の熱狂から機関投資家のリスク管理へ移行しつつある。

　ブラックロックのiBITは承認後数カ月で資産規模1兆円を突破。モルガン・スタンレーとバンク・オブ・アメリカは管理資産合計10兆ドルからのBTC保有を傘下FAに推奨し始めた。

　一つの皮肉がある。開発者と言われるサトシ・ナカモトの正体は今も謎のままだ。4月8日にNYタイムズが暗号学者アダム・バック氏を有力候補と報じたが本人は否定した。正体不明の人物が設計した資産に世界最大級の機関が兆円単位を投じる。これがビットコインの本質的な奇妙さであり、強さでもある。

■【強気シナリオ】

　米国債とドルの同時売りが法定通貨への不信感を高めている。ETF流入と企業のBTC蓄積が重なれば年末10万ドル回復は現実味を帯びる。日本の申告分離課税20%移行も遠因として働く。

■【中立シナリオ】

　ETF承認を「ゴール」とした投資家の利確売りが上値を抑える。現在の時価総額約3兆ドルを1割動かすだけで3000億ドルの資金移動が必要となり、直近サポートの6万3千ドルと節目の7万5千ドルのレンジ推移が続く公算が大きい。

■【弱気シナリオ】

　2025年10月の最高値12万6千ドルから現在7万ドル台と約44%下落。機関投資家が加わった今、下落の引き金は個人の恐慌売りではなくポートフォリオのリスク管理だ。米景気後退が鮮明になれば、半減期後の平均採掘コストである5万～6万ドル台が次の節目となる。ただしブラックロック等の継続買いがその水準での下支えになるとの見方も有力だ。

　体温計の針は今も大きく振れる。だが針を動かす熱源が変わった。この構造変化に気づいた投資家だけが、次の異変を正しく読めるだろう。