ピックルスホールディングス、26年2月期1Qが高進捗で上振れ期待、製品価格改定と生産効率化が奏功

　ピックルスホールディングス<2935>(東証プライム)は6月30日に26年2月期第1四半期連結業績を発表した。大幅増益だった。増収効果に加え、製品価格改定、生産効率化、野菜価格の落ち着きなどが寄与した。そして通期の小幅減収、2桁営業・経常増益予想を据え置いた。第1四半期の進捗率が高水準であることを勘案すれば、通期会社予想は上振れの可能性が高く、積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。株価は水準を切り上げて底放れの動きを強めている。1倍割れの低PBRなども評価材料であり、戻りを試す展開を期待したい。

■26年2月期1Q大幅増益、通期2桁営業・経常増益予想は上振れの可能性

　26年2月期第1四半期の連結業績は、売上高が前年同期比2.1%増の110億38百万円、営業利益が22.7%増の6億19百万円、経常利益が21.8%増の6億34百万円、親会社株主帰属四半期純利益が17.2%増の4億24百万円だった。

　大幅増益だった。売上面は消費者の節約志向の影響があったものの、コンビニエンスストアの実施したキャンペーン効果などにより、小幅ながら増収だった。利益面は製品価格改定、製品集約等による生産効率化、野菜価格の落ち着きなどが寄与した。

　通期の連結業績予想は据え置いて売上高が前期比1.2%減の410億円、営業利益が17.3%増の15億円、経常利益が13.9%増の15億32百万円、親会社株主帰属当期純利益が3.3%増の9億90百万円としている。配当予想も据え置いて前期比1円増配の27円(第2四半期末13円、期末14円)としている。予想配当性向は33.9%となる。

　売上面は消費者の節約志向の影響を受けるが、利益面は前期の天候要因の影響緩和による原価率改善を見込んでいる。重点施策として、営業面は各種キャンペーンなど効果的な販促活動、商品規格や販売価格の見直しによる値上げ、新規取引先の開拓や既存取引先の深耕、製造面は製品の集約、不採算アイテムの見直し、省力化などによる生産コスト改善、24年12月に稼働した茨城工場における効率的な製造、原料調達面では契約栽培の拡大による安定調達、産地の分散化などを推進する。

　第1四半期の進捗率が売上高27%、営業利益41%、経常利益41%、親会社株主帰属当期純利益43%と高水準であることを勘案すれば、通期会社予想は上振れの可能性が高く、積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。

■株価は戻り試す

　株価は水準を切り上げて底放れの動きを強めている。1倍割れの低PBRなども評価材料であり、戻りを試す展開を期待したい。6月30日の終値は970円、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS79円60銭で算出)は約12倍、今期予想配当利回り(会社予想の27円で算出)は約2.8%、前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS1482円42銭で算出)は約0.7倍、そして時価総額は約125億円である。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

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