TDKが反発して始まる、「iPhone」などトランプ関税から除外とされ買い安心感

■スマホ・半導体装置など関税対象から除外とされ幅広く買われる

　TDK<6762>(東証プライム)は4月14日、反発して始まり、取引開始後は5%高の1396.0円(70.0円高)まで上げて出直りを強めている。スマホ「iPhone(アイフォーン)」の有力サプライヤー銘柄で、「トランプ氏、スマホ・PCなど電子機器の関税を免除、中国も対象」(ロイターニュース4月13日午後)、「米相互関税、スマホ・半導体装置除外、テックの現実に屈す、供給網、対外依存大きく」(日本経済新聞4月14日付朝刊)などと伝えられ、安心感が広がっている。太陽誘電<6976>(東証プライム)、村田製<6981>(東証プライム)、日東電工<6988>(東証プライム)なども軒並み値上がりして始まった。

　報道によると、「今回は米アップルのスマホ『iPhone』の価格が大幅に上がるだろうとの話題が高い関心を呼んだ。iPhoneの米国内シェアは6割前後。米国内で販売する分のほとんどを中国で組み立てており、高関税が直撃するとみられた」(同)という。(HC)(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

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