インターホン首位:アイホンの医療・介護で安心・効率化をもたらす機器

　アイホン（6718、東証プライム）。インターホン業界トップ。ナースコールなど医療・介護向けも注力。海外展開にも積極姿勢。

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　1948年に創業された:東海音響電気研究所が原点。当初はラジオや拡声器などの組立・修繕を手掛けながら、インターホンの研究開発と取り組んでいた。

　そんなアイホンが医療介護業界に歩を踏み出したのは、1955年（ナースコール第1号機を国立大府療養所に納入）。

　私的な話だが7月末に104歳で死去した親父は入院先で死ぬ直前まで、サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）の入居者だった。アイホンの緊急通報装置には随分、ご厄介になった。

　例えば何か我が身に異変が起こった際、入居室の緊急ボタン（ペンダント式非常ボタン）を押す。「どうしました」施設のスタッフが通報を受け駆け付けてくれる。ベッドから下りた際に転んで「骨折」を危惧して、救急車で病院に運ばれたこともある。ワイヤレス熱線センサが設置されており、例えば一定時間「入居者に動きがないことを検知すれば」スタッフ（あらかじめ設定された連絡先）に通報される。

　アイホンの医療用（看護用）や介護用機器は、記した枠組みの範疇にとどまらない。例えば私自身が（骨折・手術の）入院時に、夜中にトイレに立とうとした瞬間に看護師が駆け付け「連絡を入れてください」と諭されトイレまで同伴された。看護師は「患者さんの立ち居振る舞いが容易に察知でき、私たちの手間も随分省ける」と聞いた。

　アイホンのインターホン技術をベースにした安全確認・スタッフの省力化機器は、全国病院・施設の約50%導入されている。

　アイホンの看護用・介護用機器の詳細は、HPで確認して欲しい。

　アイホンの前3月期までの収益動向は「10.8%の経常増益/30.7%の経常減益/47.1%の経常増益」、そして今3月期は「1.6%の増収（623億円）、18.4%の経常減益（50億円）、22.5%の最終減益（36億円）」計画と波が確認できる。

　前期でみると北米・欧州をはじめ5カ国・6地域で展開されている海外事業の状況が「波」に関わっていると言える。例えば北米でみると「21.1%増収（119億1000万円）、38.0%営業減益（3億1000万円）」といった具合だ。

　本稿作成中の時価は2800円台半ば、予想税引き後配当利回り3.6%余り。年初来高値3230円から8月5日の2350円まで急落後の戻り過程。好配当利回りを背もたれに高値奪還を待つのが賢明か・・・（記事：千葉明・記事一覧を見る）