ラブホテルが訪日観光客の宿泊施設の救世主？

　ロイター通信が「訪日観光客にラブホテルは快適。東京五輪はコンドームメーカーに商機」（掲載は5月29日産経ニュース電子版）という内容の情報を発信している。

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　前者は「安価で快適な施設」というのが最大の要因。ホントかね、という声もあろう。が東京五輪に向け「不足」が懸念される宿泊施設に対し、国が腰を上げているのも事実。2年前の6月に政府が、ラブホテルの改装の融資を後押しする方針を発表している。「訪日外国人観光客の急増によるホテルなど宿泊施不足の解消のため、比較的稼働率に余裕のあるラブホテルの事業者が観光客向けの一般ホテルに改装することを後押しする」というのが名分。

では実際にどうなのか。いささかデータは古いが、2016年5月段階の主要都市の宿泊施設の稼働状態について観光庁は「大阪79.2%、東京75.5%、京都72.5%」とし先行きの「不足」に懸念を示している。そして興味深いのは約80%の稼働率となっている大阪の宿泊施設（ホテル・旅館・簡易宿舎・ラブホテル）のうち、免許取得上の登録区分が無いこともあり総施設数の約41%をラブホテルが占めている。ロイターによると国のフォローのお蔭？で「カラオケ施設まで設けたラブホテルも出現し人気が明らかに高まりを見せている」という。

　後者については「何故か」はともかく前回のリオデジャネイロオリンピックでは、国際オリンピック委員会（IOC）が約50万個のコンドームを選手たちに無料配布している。東京五輪でも同様の事態になろうことは容易に想像がつく。ロイターはこの件を相模ゴムに伝えた。担当者が取材に応じ「日本の品質を世界に示す良い機会だ」とし、IOCの公式業者に選ばれる期待を表明したと記している。物書き業の持って生まれた悪癖か、「相模ゴムという1企業がそこまでコメントするか」と一抹の疑問を覚えた。「本当にそうコメントしたのか」と問い合わせてみた。だが今日に至るまで回答は届いていない。（記事：千葉明・記事一覧を見る）