Ｖテク、日本カーボン、板硝子など／本日の注目個別銘柄

<9983> ファストリ 51030 -290売り先行。前日に5月の月次動向を発表している。既存店売上高は前年同月比12.3％増となり、2ヶ月連続での2ケタ成長となっている。気温上昇など天候要因に恵まれ、夏物商品が好調であったもよう。ただ、天候要因に加えてカレンダー要因もあり、各社ともに5月の売上は順調な推移となっている。同社に関しても市場予想の範囲内と捉えられ、特にサプライズの強まる状況にはなっていない。

<5726> 大阪チタ 3685 +310大幅反発。野村では投資判断を新規に「バイ」、目標株価を4000円としている。航空機向け製品の在庫調整の進展を背景に、スポンジチタンの出荷数量の増加が期待され、17.3期以降は大幅な営業増益が続くとみているようだ。今期営業利益は前期比横ばいの28億円だが、来期は49億円、再来期は66億円を予想。なお、同様に野村が新規に買い推奨としている東邦チタニウム<5727>も大幅上昇。

<5938> ＬＩＸＩＬ 2534 +110大幅続伸。海外子会社ジョウユウの破産手続き開始申立に伴う損失見込み額を発表している。前期までの損失見込み額として332億円、今期は最大約330億円の特別損失を計上する可能性があるとしている。14.3期の決算訂正、15.3期の決算発表を8日に行うともしている。損失見込み額は従来想定よりも膨らんだが、当面の悪材料は出尽くしたとして、ショートカバーの動きなどが先行する形になっているようだ。

<5302> 日本カーボン 412 +40急伸。合弁会社であるＮＧＳアドバンストファイバーが炭化ケイ素連続繊維を量産する新工場の建設に着手すると発表している。航空機エンジン素材の需要増に伴って、既存工場の隣接地に第二工場を建設、16年末からの稼働を予定しているようだ。これまでも株価材料として注目されてきたが、積極投資による成長分野の拡大期待があらためて高まる格好に。

<7717> Ｖテク 4600 +320大幅反発、昨年6月の戻り高値を更新している。みずほ証券では投資判断「買い」継続で、目標株価を3500円から6000円に引き上げている。新製品である液晶モジュール自動検査装置、大型液晶フォトマスク検査修正装置、カラーフィルター露光装置などが寄与して、今期業績は会社計画を上回るとみているもよう。また、中国パネルメーカーからの大口受注（200-300億円）の可能性なども大きなカタリストになると指摘している。来期には過去最高営業利益の24億円を更新すると予想。

<3291> 飯田グループ 1906 -128大幅続落。ＣＢを発行して300億円を調達すると発表、潜在的な希薄化を懸念する動きが先行へ。調達資金は主に返済資金に充てるもよう。転換価額は2746円、前日終値からのアップ率は35％となり、発行済み株式数に対する潜在株式数の比率は3.79％になる見込み。なお、シティでは、希薄化影響あるが前向きな投資として、過度にネガティブ視する必要はないと考えているようだ。

<2685> アダストリア 3900 +230大幅続伸で年初来高値を更新。前日に月次動向を発表、既存店売上高は前年同月比11.0％増となり、前月の同4.7％増から伸び率が高まっている。記録的な暑さとなったことで、夏物衣料と季節の服飾雑貨の売上が加速した。前年比2ケタの増加は2013年3月以来、2年2ヶ月ぶりとなっており、インパクトが強まる展開になっているようだ。

<2002> 日清製粉 1637 +78大幅高で高値更新。野村では投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に格上げ、目標株価を1320円から1900円に引き上げている。海外製粉の利益成長、食品における投資効果の表面化期待、国内製粉でのシェア重視から利益重視への転換、低採算事業の見直し、21.3期のＲＯＥ6％以上達成に向けた株主還元の積極化期待などを格上げの背景としているようだ。

<5202> 板硝子 140 +6買い優勢。マレーシアの自動車用ガラス加工工場の生産能力を5割引き上げると報じられている。欧州工場からの設備移管でコストを低く抑えられるもよう。同社はマレーシアの新車用ガラスで5割以上のシェアを持つ最大手とされ、生産拡大による収益寄与が期待される状況に。対ユーロでの円安進行も、ユーロ高メリットの大きい同社には追い風となっている。

<5401> 新日鐵住金 347.9 +4.2朝安後は切り返して反発。本日は鉄鋼セクターが一時業種別上昇率の上位となっている。米国市場でも鉄鋼など素材株の上昇が目立っており、東京市場における循環物色の流れにつながっているようだ。米国市場での鉄鋼株高の背景としては、ドル安による買い戻しといった見方のようだ。なお、モルガン・スタンレー（MS）では、4月末の薄板3品在庫は前月比1.9％減となっており、高炉業界の減産効果がようやく表れた形と指摘もしている。《XH》