東京ドーム、ウイルコ、ディップなど／本日の注目個別銘柄

<6954> ファナック 26870 +3135買い気配スタートで大幅高。4月に株主との対話窓口となる部署を設け、増配や自社株買いも検討すると報じられている。これまで株主との対話には消極的な企業と位置づけられていただけに、ポジティブな路線転換としてインパクトの強まる状況になっている。ゴールドマン・サックス（GS）では、期待されるＩＲ改善や株主還元が早々に実現するのであれば、資本効率や株式評価という観点から前向きに捉えられ、株価の浮揚に大きく貢献する可能性があると指摘。

<8306> 三菱ＵＦＪ 789.5 +16.1しっかり。ストレステストの結果を好感などで米金融株が上昇した流れを引き継ぐ形になっている。また、バークレイズが投資判断を「イコールウェイト」から「オーバーウェイト」に格上げ、目標株価も700円から924円に引き上げていることも評価材料に。中計期待、資本余裕度、還元姿勢、海外増益、低バリュエーションで相対的な優位が続くとしている。

<9983> ファーストリテ 46275 +760買い先行。ＪＰモルガン(JPM)では投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウェイト」に格上げ、目標株価も42000円から51500円に引き上げている。15.8期営業利益は2116億円を予想、1950億円レベルのコンセンサスを上回ると見ているようだ。業界環境が厳しいなか、ユニクロは勝ち組＝客単価＆数量の増加が継続出来るとみている。また、セクター内での相対ＰＥＲは5年ぶりの水準にまで低下と株価の出遅れ感も強いと指摘。

<4661> ＯＬＣ 35300 -280さえない。株式分割好感や株主優待権利取りの動きなどで、足元では強い動きが続いていたものの、高値警戒感も強まる形で利食い売りが優勢となってきている。三菱ＵＦＪでは投資判断を「ニュートラル」から「アンダーウェイト」に格下げ、目標株価も27000円から26400円に引き下げている。中期的なポテンシャルは依然高いが、株価上昇で相対的な割安感が乏しいとの判断。

<9681> 東京ドーム 555 -2さえない。前日に決算を発表、営業利益は113億円で前期比4％減益、1月末の上方修正値水準での着地となった。一方、今期は100億円で同11％減益の見通し。保守的な傾向が強いとはいえ、増益見通しがコンセンサスであったため、想定以上の減益見通しに失望感が高まる格好となっている。クライマックスシリーズの開催一巡を前提としているほか、ドームの改修費用なども計上のようだ。

<7831> ウイルコ 230 +50ストップ高。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は1.3億円で前年同期比11倍の水準となっている。もともと今期は大幅増益予想であったが、上半期計画1.3億円をほぼ達成しており、一段の上振れ期待などが高まる格好へ。また、関連銘柄の一角として、明日の北陸新幹線開業を控えての期待感も再燃へ。

<2379> ディップ 7600 +1000ストップ高。前日に業績予想の上方修正を発表、前2月期営業利益は従来予想の40億円から48億円にまで引き上げている。求人需要の高まりを背景に、求人情報サイトが好調に推移しているようだ。年間配当金も従来の45円から78円にまで大幅に引き上げ。前2月期は4度目の上方修正となり、あらためて好業績への評価が高まる状況にも。

<7732> トプコン 2743 +291強い動きが目立つ。三菱ＵＦＪでは投資判断「オーバーウェイト」を継続、目標株価を3300円にまで引き上げている。来期以降の業績予想を上方修正、16.3期営業利益は201億円で前期比25.6％増、17.3期は233億円で同15.9％増を予想している。現在の株価は調整局面にあるものの、来期の大幅増益の実現可能性が市場に浸透すれば、再び上昇に転ずると考えているようだ。

<8830> 住友不動産 4340 +231大幅高。本日は不動産セクターが業種別上昇率のトップになっている。前日に発表された都心5区の空室率は5.31％で前月比0.05ポイント低下、20ヶ月連続での低下となっている。大規模ビルの開業に伴って上昇することが見込まれていたが、予想以上の需要の底堅さが意識される格好に。また、不動産株にとっては、18日に予定されている地価公示なども期待材料となってきているようだ。

<1812> 鹿島 541 -7さえない。クレディ・スイス(CS)では建設業界のセクター判断を「オーバーウェイト」から「イコールウェイト」に格下げしている。建設会社の利益成長は継続も、株価はそれを織り込んだ水準に入りつつあるとの見方。対ＴＯＰＩＸ相対株価の上昇にはコーポレート・ガバナンスの改善が必要と指摘している。大手建設株の中では同社の投資判断を「アンダーパフォーム」格付け、割安感は乏しいとみているほか、不採算案件の引当金計上は不十分と分析しているようだ。《FA》