アクリーティブ、電源開発、日立製など／本日の注目個別銘柄

<5108> ブリヂストン 4660.5 +76.5買い先行。前日に12月期の決算を発表している。前期営業利益は4780億円で前期比9％増益、従来予想の4750億円は上回る着地に。今期は5190億円で同9％増益予想となっている。コンセンサスは実績が4850億円、今期が5400億円レベルであり、ともに下回ってはいるものの、とりわけ、ガイダンスリスクが大きい銘柄でもあるため、ネガティブインパクトの乏しい見通し発表で安心感が強まる形のようだ。また、増配による配当性向の引き上げなど株主還元策の強化に対しても評価の声が高いようだ。

<4003> コープケミカル 110 -32急落。前日は片倉チッカリン<4031>との合併報道が伝わって急伸していたが、本日は一転して見切り売りが優勢の展開に。第三者割り当て増資実施による株式価値の希薄化、並びに、片倉チッカリンとの合併比率などが売り材料になっている。割当増資は払込金額107円で発行済み株式数の59.38％の規模となる。一方、合併比率は1：0.275、割当増資による希薄化などを考慮せず、前日の片倉チッカリンの終値320円をベースとすると、理論株価は88円になり、同社にとって大きなディスプレミアムとなっている。

<9076> セイノーＨＤ 1285 +41買い先行。発行済み株式数の3.02％に当たる600万株を上限とした自己株式の取得を発表、取得期間は3月2日から5月29日まで、需給改善への期待が先行する格好のようだ。11月に発表した600万株上限の自社株買いは1月末時点で取得実績ゼロとなっているが、あらためて株価の下支え材料として期待が先行へ。また、モルガン・スタンレー（MS）では業績予想の上方修正に伴い、目標株価を1600円まで引き上げている。

<8423> アクリーティブ 301 +80ストップ高と急伸。小売店のレジにおける外国通貨での直接清算を可能にする国内初の「外貨によるレジ精算サービス」の提供を開始と発表、インバウンド関連として注目度の高まる展開になっているようだ。訪日外国人数が拡大するなか、小売事業者や観光産業などからの需要拡大が期待される状況に。

<9513> 電源開発 4050 -440大幅安。1303万1500株の公募増資、並びに、1651万8500株の自己株式処分による売り出しなどを発表している。調達資金は石炭火力発電所の建設や設備更新などに充てるもよう。公募売出の株数は、自己株式を除いた発行済み株式数に対して最大で22％程度の規模になるなど、株式価値の希薄化が嫌気される格好に。なお、自己株式の処分に関しては、実施の可能性は十分に認識されてはいたとみられる。

<6501> 日立製 819.6 +39.4強い動き。前場から買い先行となっていたが、後場からも一段高の展開に。特段の材料は見当たらず、ＮＥＣ<6701>なども後場から強い動きになっていることから、需給要因が主因との見方が多いもよう。全般的にリバランス売買が中心となっている中、出遅れ銘柄としてリターンリバーサルの流れに乗っているようだ。同社も第3四半期決算発表後は大きく調整した銘柄の一つである。

<4612> 日本ペイント 3985 +250上げ目立つ。初の4000円台乗せに。特に目立った材料は観測されていないが、直近では、インドの塗料メーカー大手がエチオピアの同業の買収などを発表しており、業界再編への思惑などを高める声もあるようだ。同社に関しては、シンガポール塗料大手のウットラムが大株主になっており、再編思惑などが波及しやすいもよう。なお、本日は関西ペイント<4613>なども買い優勢の展開に。

<5201> 旭硝子 720 +9しっかり。野村では投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に格上げ、目標株価も570円から870円に引き上げている。投資の成果とエネルギーコストの削減による業績拡大を予想、16.12期営業利益は700億円から850億円に増額修正しているもよう。インドネシアの化学品、国内の医農薬、中国の自動車ガラスなど、事業構造転換を目指して投資してきた案件の業績寄与が来年頃から本格化すると想定している。

<9532> 大ガス 470.7 -3.2さえない。メリルリンチ（ML）では投資判断を「買い」から「アンダーパフォーム」に2段階格下げしている。電力事業と海外事業の利益成長を評価してきたが、原油価格の下落は想定以上のマイナス影響につながるとの見方。株価パフォーマンスはセクター内で相対的に劣ると判断しているもよう。また、利益成長の鈍化で、株主還元の一層拡充は困難になるとも指摘している。

<7270> 富士重 3994 -0.5さえない。ＵＢＳでは投資判断を「バイ」から「ニュートラル」に格下げ、マイナス材料視されている。目標株価も5300円から4100円に引き下げへ。15年度上期に利益率はピークを迎え、サステイナブルな水準へ低下する局面が近いと判断しているもよう。自動車業界全体の環境は悪化、わずかなネガティブ要因にも株価が反応するリスクは高まっていると指摘。絶好調のファンダメンタルが続く局面でウェイト削減を推奨と。《FA》