三菱製紙、大林組、エムスリーなど/本日の注目個別銘柄

2014年1月27日 16:06

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記事提供元:フィスコ


メガバンク3社ともに売りが優勢。株式市場の地合い悪化に押される展開となっている。中国など新興市場向けのエクスポージャーに対する警戒感なども強まる格好に。一方、各社の業績観測報道が伝わっている。4-12月期純利益は三菱UFJ<8306>が7000億円超、三井住友FG<8316>が7000億円程度、みずほFG<8411>が5000億円台などとされている。三菱UFJやみずほFGはほぼ市場予想通り、三井住友FGは市場予想を上振れの形か。

<3864> 三菱製紙 122 +30急伸、昨年8月9日以来の株価100円台回復へ。不織布を使ったリチウムイオン電池の主力素材を開発したと報じられている。セ氏200度までの耐熱性があり、価格も従来品より2-3割安いもようだ。発火トラブルが同電池の課題ともされていただけに、中期的な収益成長分野として期待感が先行する格好に。

<4992> 北興化学工業 380 +80ストップ高。ダイズ種子でアルツハイマー病ワクチンを生産する技術を開発したと一部で報じられている。将来的に製薬メーカーと共同で医薬品として製品化を目指すもよう。製品化に成功した場合、業績寄与は大きくなるとの期待感が先行へ。バイオ関連としての位置づけが一気に高まる格好。

<6755> 富士通ゼネネル 1184 +129買い優勢。先週末に発表した第3四半期の決算が評価材料とされている。累計営業利益は96.8億円で前年同期比52.4%増益、通期予想は170億円から190億円に、市場予想を上回る水準まで上方修正している。消防無線のデジタル化特需の需要前倒しなどが業績好調の主因であるが、空調機事業の上方修正なども評価されているようだ。

<6857> アドバンテスト 1207 -78大幅安。4-12月期営業損益が200億円前後の赤字になったもようとの観測報道が伝わっている。計画されたほどスマホやタブレッドの需要が膨らまず、半導体製造装置の販売が不振であったもよう。市場予想は100億円強の赤字であったと見られ、コンセンサス大幅下振れの格好に。業績懸念は強かったが、地合いの悪化も加わって改めて見切り売り圧力が強まる状況のようだ。

<1802> 大林組 619 +23しっかり。SMBC日興証券が投資判断を「2」から「1」に格上げ、目標株価も520円から690円に引き上げている。今期は再度の下方修正リスクも残るが、来期以降は低採算案件の影響縮小、建築工事の利益率改善から業績は回復に向かう見通しと評価。今後は工事採算の底打ちが評価されることで、他のゼネコン株と比較した出遅れ感是正の可能性が高いと見ている。

<2413> エムスリー 317500 +31800大幅高。先週末に発表の第3四半期決算が好感材料視されている。累計業利益は95.4億円で前年同期比37.2%増益、市場コンセンサスを上振れる格好となっている。主力のMR君事業を筆頭に各セグメントが好調推移のもよう。通期予想の上振れ確度が一段と高まる状況にも。また、本日開催予定の会社方針説明会などに対する期待感も先行へ。

<9684> スク・エニHD 2581 +500ストップ高比例配分。「ドラゴンクエストモンスターズ スーパーライト」のサービスを23日からスタートさせているが、セールスランキングでいきなり上位に登場、先行き期待から先週末に急伸している。週末には一段とランキングがアップ、「ドラクエ」に続くまでの水準に達しており、本日も買いが優勢の格好に。過去のコロプラ<3668>などの株価上昇が連想される展開となっている。

<3844> コムチュア 2032 -271下落率2位。先週末に第3四半期の決算を発表、営業利益は7.2億円で前年同期比46.5%増益、通期予想は据え置いているが、年間配当金も40円から42円に増配を発表している。ただ、先に観測報道で、4-12月期営業利益が7億円強で同約4割増えたもようと伝わり、その後株価が上昇していた経緯がある。通期予想の据置などから短期的な出尽くし感へとつながっているようだ。

<7631> マクニカ 3005 +195決算発表後に上昇。第3四半期累計営業利益は63.4億円で前年同期比35.2%増益となり、通期予想は従来の76.3億円から86.5億円、前期比50.5%増益にまで上方修正している。第1四半期決算発表時に続く上方修正となっている。スマホ市場の増勢に伴った通信インフラ市場の設備投資拡大、輸出環境の改善に伴う車載・産業機器市場の堅調推移などが業績上振れの背景となっている。

<7205> 日野自動車 1485 -75さえない。4-12月期の業績観測報道が伝わっている。累計営業利益は840億円で前年同期比9割増になったもようとされている。日本や東南アジアにおけるトラック販売の好調、為替の円安効果などが背景に。ただ、市場コンセンサスは900億円レベルであったとみられ、報道どおりならば市場の期待値には達していない水準であり、やや失望感も強まる格好と見られる。《FA》

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