注目銘柄ダイジェスト（前場）：ネクソン、フジHD、クボタなど

*11:33JST 注目銘柄ダイジェスト（前場）：ネクソン、フジHD、クボタなど

ネクソン<3659>：907円（前週末比-210円）
急落で下落率トップ。先週末に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は前年同期比31％増益の504億円となり、想定比上振れの好決算となっている。一方、10-12月期の見通しは67-79億円のレンジとしており、市場予想を下回る低水準に。最も収益寄与の大きい中国の売上高が伸び悩みつつあり、警戒感が強まっているようだ。JPモルガン（JPM）では投資判断を「オーバーウェイト」から「ニュートラル」に格下げ。

フジHD<4676>：2053円（同+135円）
急反発。カジノ法案は、議連が12日に総会を開いて骨格を正式決定する予定となっている。議連では、政府にカジノ設置を求める推進法案を来年の通常国会に議員立法で提出する方針のようだ。こうしたなか、同社と三井不動産<8801>、鹿島<1812>の3社はカジノやホテルを含む総合型観光リゾートの建設を台場エリアで提案していることがわかったと伝わっている。改めてカジノ関連分野の期待感が高まる格好に。

クボタ<6326>：1597円（同+77円）
大幅反発。先週末に発表した上半期決算が評価材料となる。営業利益は1003億円で前年同期比80％増益、通期予想は1600億円から1900億円に上方修正へ。主力の農機の販売好調や為替の円安効果が好業績の背景に。上方修正値は、今期はおろか来期の市場コンセンサス予想も上回っており、インパクトが強まる格好に。

横河電機<6841>：1330円（同+82円）
急伸。先週末に決算を発表、上半期営業利益は110億円で前年同期比26％増益、従来計画95億円を上振れての着地となっている。先に上半期営業利益は90億円前後になったとの観測報道が伝わり、想定比下振れ決算を嫌気して株価はネガティブな反応を示した経緯もある。一転しての上振れ決算にはサプライズも先行する格好へ。なお、通期予想は240億円から255億円に上方修正している。

丸紅<8002>：717円（同-30円）
軟調。先週末の大引け前に発表した決算内容が嫌気されている。累計純利益は1118億円で前年同期比23％増益、ほぼ市場の想定線上での着地となっている。ただ、買収したガビロン社の利益計画引き下げがネガティブに捉えられているようだ。野村では投資判断を「バイ」から「ニュートラル」に格下げ、短期的には買収額に見合った収益が出ていない印象と。

鉄建<1815>：338円（同+10円）
人気化。先週末の一部報道では、東京五輪開催などを睨んで、JR東日本<9020>が東京都心と羽田空港を結ぶ新しい鉄道路線の整備を検討していることが分かったと伝わっている。山手線の田町駅付近と、羽田がある湾岸地区を結ぶ東海道貨物線を活用する案が有力とされている。JR東日本が筆頭株主である同社には、メリット期待が先行する状況のようだ。

日特エンジ<6145>：838円（同-27円）
売り先行。上期営業利益を8.7億円から5.9億円へ、通期見通しを29.5億円から13.0億円へと大幅に下方修正したことが嫌気されている。主力の巻線機事業は、自動車業界を除き総じて中国での設備投資の手控えムード、その他の国でも設備投資への慎重姿勢が継続したと。また、受注を見込んでいた引き合い案件の多くが、第3四半期後半から第4四半期にずれ込んでの受注になると見込まれることが背景となっている。

イリソ電子<6908>：3705円（同-430円）
大幅反落。先週末に発表した上期営業利益は25.1億円となり、従来予想であった18.6億円を大きく上回って着地した。同時に、通期の営業利益見通しを40.1億円から50.0億円へと上方修正している。ただし、コンセンサスでもほぼ同水準が見込まれており、好材料出尽くし感が意識される格好に。なお、足元では車載分野が中国や米国で好調に推移しているほか、円安進行も業績押し上げ要因となっているようだ。

ユビキタス<3858>：1724円（同-410円）
急落。上期の営業損益を9000万円の赤字から2.0億円の赤字へ、通期見通しを8000万円の赤字から2.5億円の赤字へとそれぞれ下方修正したことが嫌気されている。組込みソフトウェア事業のネットワーク関連やデータベース関連は順調に売上を伸ばしたものの、高速起動関連は当初予想よりも売上が伸び悩んだ。また、費用面では、研究開発や技術開発・新規事業活動費用、販売用ソフトウェア償却費の増加などが重しに。

ＡＤＷＡＹＳ<2489>：1602円（同-163円）
大幅続落。同社やコロプラ<3668>、サイバーエージ<4751>、Ｄガレージ<4819>など、ネット関連株の下落が目立っている。米ツイッターの上場を通過しネット関連には出尽くし感が意識されているほか、新興市場全体の売買代金も減少傾向となる中で、資金流出が続いている。《KO》