「さとふる」が認知度および利用したいサイトNo.1のふるさと納税サイトに

プレスリリース発表元企業:株式会社さとふる

配信日時: 2026-04-10 11:30:00

~お客さま満足度90%以上を獲得~



ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」を運営する株式会社さとふる(本社:東京都中央区、代表取締役社長 兼 CEO:藤井 宏明)は、2026年1月に実施したふるさと納税に関するアンケート(実施主体:株式会社さとふる、実施機関:株式会社インテージ)において、「さとふる」が認知度No.1および利用したいサイトNo.1のふるさと納税サイトに選ばれたことをお知らせします。また、「さとふる」会員を対象に別途実施したアンケートでは、お客さま満足度が90%以上と高い評価を受けました。

■イメージ
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/25119/1287/25119-1287-d27890d0ce33a4b116441cf4564617b0-980x515.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


URL:https://www.satofull.jp/static/research/no1_2026.php

■アンケート調査結果概要
1.ふるさと納税サイト認知度No.1(※1)
「ふるさと納税サイト」と聞いて思い浮かぶサイトとして、「さとふる」と回答した人が最多でした。

2.利用したいサイトNo.1(※2)
ふるさと納税サイトの中で「知っている」と回答した上位5サイトのうち、「利用したい」または「やや利用したい」と回答した人の割合は、「さとふる」が最も高い結果となりました。

3.お客さま満足度90%以上(※3)
「さとふる」ユーザーを対象とした「さとふる」に対する満足度調査では、90%以上が「満足」または「やや満足」と回答しました。

※1,※2 2026年1月時点 調査実施機関:株式会社インテージ。
※3 2026年2月時点 自社調べ。 「さとふる」ユーザー対象。

■「さとふる」の便利な5つのポイント
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/25119/1287/25119-1287-970defc424bcfa5ae208b90aa0e1aaf1-1009x606.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


株式会社さとふるは、今後も会員向けサービスの向上に努めるとともに、より多くの方々に継続的にふるさと納税制度を活用してもらうことで、地域活性化を推進します。

■アンケート調査実施概要
<認知度、利用したいサイト>
実施期間:2026年1月6日~2026年1月9日
調査手法(抽出フレーム):インターネット調査(マイティモニターよりランダムに抽出)
実施主体:株式会社さとふる
実施機関:株式会社インテージ
調査名:ふるさと納税に関するアンケート
調査対象:全国、20歳~69歳の男女 51,889人
※ 本アンケート調査では、日本の人口構成比(性別、年代、居住地)に合わせて、ウエイトバック集計を行っています。

<お客さま満足度90%以上>
実施期間:2026年1月21日~2026年2月4日
調査手法:インターネット調査
実施主体・機関:株式会社さとふる
調査名:「さとふる」のサービスに関するアンケート
調査対象:「さとふる」会員のうち、2024年・2025年に「さとふる」でふるさと納税経験がある4,228人

■株式会社さとふるについて
株式会社さとふるは、ふるさと納税(自治体への寄付)を通して地域活性化を推進しています。「ふるさとの元気を“フル”にする、ふるさとの魅力が“フル”に集まる ふるさと応援、ふるさと納税ポータルサイト」をコンセプトに、寄付者向けに「さとふる」で寄付先の自治体やお礼品の選定、寄付の申込み、寄付金の支払いなどができるサービスを提供しています。自治体向けには寄付の募集や申込み受け付け、寄付金の収納、お礼品の在庫管理や配送など、ふるさと納税の運営に必要な業務を一括代行するサービスを提供しています。また、ふるさと納税を活用した地域活性化の取り組みを掲載する、地域情報サイト「ふるさとこづち」を運営しています。

以上

●この報道発表資料に記載されている会社名および製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。
●この報道発表資料に記載されている内容、製品、仕様、問い合わせ先およびその他の情報は、発表日時点のものです。これらの情報は予告なしに変更される場合があります。

PR TIMESプレスリリース詳細へ