本日設定！たわらノーロード　フォーカス米国超大型テクノロジー7　（愛称：ギガテック7）

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アセットマネジメントOne株式会社（東京都千代田区、取締役社長 杉原規之、以下「アセットマネジメントOne」）は、「たわらノーロード　フォーカス　米国超大型テクノロジー7（愛称：ギガテック7）」（以下、本ファンド）を本日設定いたします。

本ファンドは、革新的なテクノロジーで世界をリードする企業7社に投資します。さらに、7社の株価の上昇トレンドに着目し、パフォーマンスの向上を目指します。原則１か月ごとの銘柄入替と市場変動に応じたリバランスでトレンドの後追い期間の短縮を狙います。

本ファンドのポイントなど、詳しい情報は以下のウェブサイトよりご確認いただけます。
たわらノーロード　フォーカス　米国超大型テクノロジー７　（愛称：ギガテック7）

組入銘柄と組入比率の推移のモデルポートフォリオはこちらのレポートをご参照ください。
ファンド通信_たわらノーロード フォーカス 米国超大型テクノロジー７（ギガテック７）

アセットマネジメントOneは「投資の力で未来をはぐくむ」資産運用会社として、今後も投資家の皆さまの資産形成をサポートしてまいります。

【投資信託に係るリスクと費用】
●投資信託に係るリスクについて
　 株価変動リスク　集中投資リスク　為替変動リスク　信用リスク　流動性リスク
当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。

●投資信託に係る費用について
申込手数料：ありません　　換金手数料：ありません　　信託財産留保額：ありません
運用管理費用（信託報酬）：以下により計算される１.と２.の合計額とします。
１.ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.77％（税抜0.70％）の率を乗じて得た額
２.投資対象とするマザーファンドにおいて有価証券の貸付の指図を行った場合は、マザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額に55％（税抜50％）未満の率＊を乗じて得た額
＊2026年3月25日現在は、品貸料の49.5％（税抜45％）以内になります。品貸料はファンドの収益として計上され、その収益の一部を委託会社と受託会社が信託報酬として受け取ります。
※運用管理費用（信託報酬）は、毎日計上（ファンドの基準価額に反映）され、毎計算期間の最初の６ヵ月終了日（休業日の場合は翌営業日）および毎計算期末または信託終了のときファンドから支払われます。
その他の費用・手数料：組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の処理に要する諸費用、外国での資産の保管等に要する費用、監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用等
※信託財産から間接的にご負担いただきます。
※これらの費用等は、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率・上限額等を示すことができません。
※税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更になる場合があります。

【ご注意事項】
●当資料は、アセットマネジメントOneが作成したものです。
●当資料は情報提供を目的とするものであり、投資家に対する投資勧誘を目的とするものではありません。
●当資料は、アセットマネジメント One 株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、
正確性について、同社が保証するものではありません。また掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものでは
ありません。
●当資料における内容は作成時点（2026年３月25日）のものであり、今後予告なく変更される場合があります。
●投資信託は、
- 預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象ではありません。
- 購入金額について元本保証および利回り保証のいずれもありません。
- 投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。


【アセットマネジメントOneについて】
アセットマネジメントOneは、2016年10月に発足した資産運用会社です。「投資顧問事業」と「投資信託事業」の双方の事業領域における運用資産残高(※)は、約80兆円と国内有数の規模を誇ります。アセットマネジメントOneがこれまで培ってきた資産運用に係わる英知を結集し、「投資の力で未来をはぐくむ」をコーポレート・メッセージに掲げる資産運用会社として、グローバル運用リサーチ体制に支えられた伝統的資産のアクティブ運用や金融工学を駆使した最先端の運用戦略等、個人投資家や機関投資家の多様な運用ニーズに対し、最高水準のソリューションの提供をめざします。
※運用資産残高は2025年12月末時点。
公式HP　https://www.am-one.co.jp/
商 号 等／ アセットマネジメントOne株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第324号
加入協会／ 一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

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