「ON COMPASS」残高500億円突破のお知らせ

～契約の99%が運用成績でプラス～



　マネックス証券株式会社（本社：東京都港区、取締役社長執行役員：清明祐子、以下「マネックス証券」）は、マネックス・アセットマネジメント株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：足立哲、以下「マネックス・アセットマネジメント」）が提供する、おまかせ運用サービス「ON COMPASS」におけるマネックス証券でのお客様からの預り残高が、2025年12月に500 億円を突破したことをお知らせいたします。

[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/5159/554/5159-554-0b4f724c37c34574b39d782180b2f982-680x380.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
　　　　　　　　　　　　　出所：マネックス・アセットマネジメント提供のデータをもとにマネックス証券作成。


■契約の99%の運用成績がプラスの「ON COMPASS」
　「ON COMPASS」※1は、2016年9月にサービスを開始した「目標達成」のための資産運用サービスです。リスク管理を徹底するゴールベースアプローチを採用した投資一任型ロボアドバイザーとして、プラン策定から運用まで一貫してサポートします。
簡単な質問に回答するだけで、お客様に最適な運用プランを提案。ご契約後はプランに沿って全自動で運用が行われるため、高度な知識や売買の手間を必要としません。投資初心者の方でも、無理なく着実な資産形成に取り組めます。
　また、NISA成長投資枠にも対応しており、ご契約の約99%が運用成績でプラス※2という実績も出ております。
　このような好調な運用実績をご評価いただきながら新規の申込みや積立が増加した結果、この度、マネックス証券での残高が500億円を突破※3しました。

※1 2020年3月31日までは「MSV LIFE」という名称でサービスを提供。
※2 2025年12月末時点で1円以上運用残高がある契約の損益状況（小数点以下を切り捨て）。
※3 2025年12月末時点。実績データは過去の事実を示すものであり将来の運用成果を保証するものではありません。

■「ON COMPASS」の特長
1.リスクを抑えた安定運用
　高度な金融工学に基づいた独自の運用モデルによる資産配分で、グローバルに分散投資をしてリスク
　を抑えます。実質的な投資対象は、国内外のETF（上場投資信託）で約70ヶ国、約37,000銘柄に投
　資を行います※4。

　 ※4 2025年10月末時点。ETFを通じて実質的に投資されます。投資対象の見直し等により、変化する場合があります。

2.運用は専門家におまかせ
　資産運用の計画を立てた後は、マネックス・アセットマネジメントが運用を行います。売買の手間や
　日々のメンテナンスは一切不要です。

3.あなただけのプランニングが簡単に
　質問に答えるだけで最適な運用戦略で無理のないプランで資産運用をはじめることができます。最低
　投資金額は1,000円からで積立投資や引き出しながらの運用も可能です。

4.シンプルな手数料体系
　手数料は運用資産残高に対して年率 0.9775％（税込）程度。最終投資対象のETFの費用0.07%程度
　（概算）を含んだ費用です。申込手数料や売買手数料、解約手数料などは一切不要※5。シンプルで
　わかりやすい料金体系です。

　 ※5 手数料には、投資一任契約に係る報酬、組入れ投資信託の信託報酬、および投資するETF の経費を含み、監査費用、
　 　組入有価証券の売買委託手数料などは含みません。

　詳細はマネックス証券ウェブサイト（https://info.monex.co.jp/news/2026/20260114_02.html）をご覧ください。

　これからもマネックス証券は、お客様一人ひとりのライフステージにあわせた金融サービスを提案することで、お客様の資産形成を一貫してサポートしてまいります。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以　上

【マネックス証券でのお取引に関する重要事項】
マネックス証券が扱う商品等には、価格変動等により元本損失・元本超過損が生じるおそれがあります。
投資にあたっては、契約締結前交付書面、目論見書の内容を十分にお読みください。

【マネックス証券株式会社について】
金融商品取引業者　関東財務局長（金商）第165号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
　　　　　一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産等取引業協会、
　　　　　一般社団法人 日本投資顧問業協会

PR TIMESプレスリリース詳細へ