メディアが消費者の購買行動に与える影響とは

　近年のマルチデバイスの浸透により、消費者のメディア・広告への接触は多様化し、購買行動にも変化が起きているという。一方、広告主である企業においては、購買につながる広告を効率よく効果的に打つために、消費者のメディア・広告への接触状況と購買行動の関係性を捉えることが重要となっている。

　株式会社インテージは26日、電通<4324>の協力を得て実施した「メディア接触調査」の結果を用いて開発したブランドとメディアのつながりを捉える分析サービス『SCI Media Profiler』を提供開始したと発表した。

　インテージでは、同社が保有する消費者購買データと同一個人から収集したメディア接触情報とを紐づけすることにより、ターゲット分析の精緻化を図り、より生活者のニーズに適した企業のマーケティングコミュニケーションプランニングの実現を支援する分析サービスを開発した。

　このサービスは、同社の「SCI(全国消費者購買パネル調査)」モニターの「Profiler(意識・価値観調査)」回答者とメディア接触情報を捉える「i-SSP(インテージシングルソースパネル)」 のモニターのうち、東阪名電波エリアに住む人を対象に、電通の協力により日記式調査にて実施した「メディア接触調査」の回答者18,409人のデータを用いたもの。ターゲットの生活価値観分析や、精確なメディア接触実態データを掛け合わせた精緻な“戦略ターゲット”のプロファイルを分析することが可能となる。

　また、「メディア接触調査」の対象者には、Webサイト閲覧状況やテレビ接触をログ形式で把握する「i-SSP」のモニターを包含しているため、より詳細なクロスメディア(テレビとWebサイト)の接触ログ分析も可能であり、広告主企業の詳細なターゲット分析/オーディエンス分析/メディアプランニング支援にも活用できるという。

　メディア接触調査の仕様は、調査手法はインターネットによる日記式調査、調査エリアは東阪名電波エリア (埼玉県・千葉県・東京都・神奈川県・茨城県・栃木県・群馬県・岐阜県・愛知県・三重県・滋賀県・京都府・大阪府・兵庫県・奈良県・和歌山県)。抽出フレームはSCIモニターのうちProfiler回答者、またはi-SSPモニター。調査対象者 15～69歳男女個人で、サンプル数は1万8409s(有効回答数)。調査内容は生活時間、地上波テレビ、BS/CSテレビ、インターネット、ラジオについて日記式による詳細なメディア接触を把握。加えて、新聞、雑誌、交通エリア、スマートデバイスの利用実態(アプリなど)を聴取する。調査時期は2014年5月19日～25日。(編集担当:慶尾六郎)

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