北興化、日置電、アステナHDなど／本日の注目個別銘柄

<4512> わかもと 329 +21急伸。VSYバイオテクノロジーが製造販売する多焦点眼内レンズの国内臨床試験を開始したと先週末に発表している。本試験では、20年7月にVSYバイオテクノロジーが欧州においてCE認証を受けたWP-2011について、日本国内の白内障患者を対象に有効性及び安全性について検証するようだ。これまで白内障に対する有効な薬物療法はないとされており、商品化への期待が高まる動きが優勢となっているようだ。

<6668> プラズマ 1754 -82急落後に下げ渋る。前週末に21年8月期第3四半期決算を発表。3-5月期の営業益は前年同期比79％増の3.55億円となり、第1、2四半期と比べても売上および利益ともに高水準。しかし、通期営業益の計画値9.50億円に対し、第3四半期累計の営業益は7.99億円と進捗率にして84％。高進捗ながらも通期計画が据え置かれたことで出尽くし感に。ただ、75日線どころで下げ渋った後は下げ幅を縮小している。

<8095> アステナHD 608 -48急落。先週末に上半期決算を発表、営業利益は14.9億円で前年同期比88.5％増益となり、第1四半期決算時に上方修正した水準の14.3億円を上回る着地に。ただ、第1四半期の同2.4倍から足元の好業績は織り込み済み、第1四半期決算時に据え置かれていた通期計画は今回も変更されておらず、目先の出尽くし感へとつながっているようだ。

<8194> ライフコーポ 3390 +225急伸。先週末に第1四半期決算を発表、営業利益は84.1億円で前年同期比3.4％減益となっている。コロナ禍で内食需要が急増した前年同四半期の反動が強まる形になったもよう。ただ、通期計画は前期比30.6％の190億円と大幅減益予想であり、想定以上に底堅い収益動向と受けとめられているもよう。警戒感から足元では連日の株価下落となっていたため、見直しの動きが強まっている。

<6866> 日置電 7120 +800急伸。先週末発表の業績予想・配当計画上方修正が好感された。上半期営業利益は従来予想の29.5億円から31.4億円に、通期では47.5億円から54.2億円にまで引き上げた。東アジア各国の経済活動回復で海外市場での売上高が増加しているもよう。年間配当金も従来の110円から155円、前期比95円増配の水準にまで引き上げ。業績・配当予想ともに5月に続いての上方修正となる。

<4992> 北興化 1075 +150ストップ高。先週末に上半期決算を発表、営業利益は21億円で前年同期比3.9％減益となっている。ただ、第1四半期の同19.3％減に対して、3-5月期は同20.8％の増益に転じている。電子材料分野や医農薬分野などファインケミカル事業の収益が改善している。通期業績の大幅な下振れ懸念も後退、株価は安値圏での推移となっていたことで、見直しの動きが強まる流れになっている。

<6136> OSG 2067 +104大幅反発。先週末に上半期決算を発表、営業利益は70.9億円で前年同期比17.6％増益となっている。7月7日に上方修正した水準での着地、通期予想も同時に発表した上方修正値を据え置いており、決算数値に大きなインパクトは限定的とみられる。ただ、上方修正後は買い先行後に利食い売りから伸び悩んでいたこともあり、本日はあらためて好決算評価の動きが優勢になっている。設備投資関連株高の流れも本日は支援に。

<9861> 吉野家HD 2142 +65大幅反発。先週末に第1四半期決算を発表、営業損益は2.1億円の赤字で前年同期比47.5億円の損益改善、経常損益は前年同期42.8億円の赤字から25.2億円の黒字に転換した。経常利益は上半期計画の84％に達する。人件費や広告宣伝費などの抑制効果で販管費比率が改善したほか、営業外で時短協力金を計上した。助成金収入による経常損益改善は想定線だが、営業損益段階での想定以上の収益改善を評価する動きに。

<3048> ビックカメラ 1135 +51大幅反発。先週末に第3四半期決算を発表、累計営業利益は162億円で前年同期比倍増、通期計画の177億円、前期比46.7％増に対する進捗率は91.3％にまで達した。上半期実績では前年同期比33.8％増であったため、3-5月期にかけ一段と増益率は高まった。昨春に都心部で臨時休業した反動が強まったほか、利益率の高いPB商品の販売好調も収益の拡大につながっている。通期業績上振れを期待する動きが優勢に。

<6506> 安川電 5760 +350大幅反発。先週末に第1四半期決算を発表、営業利益は129億円で前年同期比2.1倍と急拡大。コロナ禍からの正常化が進み製造業全般の設備投資が回復、主力のモーションコントロール、ロボットともに大幅な売上増となった。通期予想は従来の420億円から540億円にまで上方修正。通期の市場コンセンサスは460億円程度であったとみられ、大幅な上振れとなった。年間配当金も40円から52円に引き上げた。《ST》