エーザイ、武蔵精密、ヤマシンFなど／本日の注目個別銘柄

<3040> ソリトン 2143 +201大幅続伸。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は12.9億円で前年同期比80.9％増益となり、通期予想は従来の11億円から15億円、前期比38.7％増に上方修正している。ITセキュリティ事業におけるクラウドサービス売上の大幅な増加、「GIGAスクール構想」の推進による主力製品の採用増などが背景に。期末配当金を従来計画の5円から7円に引き上げていることも好材料視される。

<2802> 味の素 2306.5 +148.0大幅続伸。前日に上半期の決算を発表、事業利益は619億円で前年同期比30.0％増益、第1四半期の同22.5％増から増益率が拡大している。通期予想は従来の900億円から1000億円、前期比0.8％増と増益見通しに上方修正。内食需要の増加で家庭用製品の販売が増加したほか、採算性向上や経費削減なども収益上振れ要因に。上方修正した通期予想はなお保守的との見方も強まっているもよう。

<7220> 武蔵精密 1337 +164大幅続伸。前日に上半期の決算を発表、営業損益は29.2億円の赤字となっているが、4-6月期58億円の赤字に対して7-9月期は28.8億円の黒字に転じている。7-9月期も赤字が残るとの見方が多かったもよう。自動車生産回復に加えて、欧州での生産性改善も寄与したようだ。通期計画は9億円の赤字から15億円の黒字に上方修正、市場予想も上回る水準となっているが、さらなる上振れ余地は大きいとの見方に。

<4523> エーザイ 9875 +1500ストップ高。FDAスタッフが6日の諮問委員会会合前にまとめた報告書において、米バイオジェンとエーザイが共同開発したアルツハイマー病治療薬アデュカヌマブが有効であると指摘しているもよう。同薬は2019年3月に試験がいったん中断されるなど、市場規模の大きさは期待されていたものの、開発の可否については不透明感が強かった。今回の指摘を受け、承認の可能性が大きく前進したとの見方につながっているようだ。

<6240> ヤマシンF 1106 -131大幅反落。前日に上半期の決算を発表、営業損益は0.5億円の赤字となっている。一方、マスク販売の本格化から通期予想は12.3億円から13億円に上方修正している。補償請求の和解が締結されたことで、最終利益は7.9億円から13.5億円にまで増額。ただ、マスク事業の新規寄与による下半期の収益急回復自体は想定線、建機用フィルタ事業の売上が引き続き伸び悩んでいることなどをマイナス視する動きが優勢のようだ。

<4188> 三菱ケミHD 560.6 -27.8大幅続落。前日の上半期決算発表後は軟調な動きが続く形になっている。7-9月期のコア営業損益は396億円で市場想定を上回ったとみられるが、減損損失計上によって、営業利損益は518億円の赤字に転じている。通期営業利益は従来予想の1370億円から40億円、前期比97.2％減にまで下方修正。減損損失の大きさは想定外との見方から、財務面への影響含めてネガティブな反応が強まっているようだ。

<7453> 良品計画 2100 -69大幅続落。前日に10月の月次動向を発表している。既存店売上高は前年同月比1.0％増、前月の同1.1％減からプラスに転じたものの、前年のハードルが低かったこともあって、想定よりも伸び悩んだとの見方が優勢のようだ。客数が同11.6％増加した一方、客単価は同9.5％低下している。食品が引き続き大幅増となったほか、衣服もプラスに回復したが、生活雑貨の減少率は拡大している。

<9519> レノバ 1750 +160大幅反発。米大統領選において、バイデン候補が激戦州のウィスコンシンとミシガンで勝利を確実にしたなどと伝わっている。これにより、バイデン候補の勝利がほぼ確実視される形にもなっており、クリーンエネルギー経済実現を目指すバイデン候補の政策関連銘柄として注目が高まる展開のようだ。昨日はトランプ大統領が想定以上に票を伸ばす状況となり、売り優勢となっていた。

<7211> 三菱自 195 -11大幅反落。前日に第2四半期の決算を発表、営業損益は293億円の赤字となり、4-6月期533億円の赤字から赤字幅は縮小しているが、セクター内では回復の鈍さが意識される展開のようだ。通期計画は1400億円の赤字見通しを据え置いている。アジアを中心に小売台数計画を84.5万台から82.4万台に下方修正、主力市場の低迷長期化もネガティブ視される形に。

<7752> リコー 637 -73大幅反落で安値更新。前日に第2四半期決算を発表、7-9月期営業損益は93億円の赤字となり、市場予想を60億円程度下回った。通期予想は従来の100億円の黒字から490億円の赤字に下方修正、市場コンセンサスは会社計画をやや上回る水準だっただけに、ネガティブなインパクトが強まったようだ。年間配当予想も26円から15円に引き下げている。オフィス向けの事業環境の厳しさが一段と認識される状況となっている。《ST》