iPhoneの牙城崩れる?　主導権はベンダーから通信事業者に

　IT専門調査会社　IDC　Japanが行った、国内携帯電話とスマートフォン端末の2015年第4四半期(10月～11月)、および2015年通年の出荷台数調査によると、通年のスマホ出荷台数は、従来型携帯電話からの移行が進み、前年比3.6%増の2,749万台となったが、2015年第4四半期だけをみるとiPhoneの落ち込みが影響して失速し、852万台で前年同期比13.7%減となった。iPhoneの落ち込みは、スマホOS別シェアにも影響を及ぼし、これまで右肩上がりだったiOSが後退し、52.4%となった。

　スマホのベンダー別シェアでは、アップルが前年より6.3%ポイント落としたものの首位を堅持。第4四半期に絞ってみると、落ち込みは前年同期比20.8%と大きく落ち込んだ。iPhone 6sの不振が原因。2位以下は、ソニー、シャープと続いた。サムソンが4位から6位に下げた一方、京セラが4位、富士通が5位へと順位を上げた。

　IDC　Japanによると、「大手通信事業者の2015年度第3四半期決算を見ると、各社とも増収・増益で、この要因として契約者向け動画などのコンテンツサービスが伸び、利用単価が上昇していることが挙げられる。今後はスマホ実質0円販売を廃止することで、通信事業者は過度の買い替えを追う必要がなくなり、端末販売や価格設定に関する主導権は、iPhoneを中心に携帯電話機ベンダーから通信事業者に移っていくだろう」と分析している。

　近く発表されるとうわさされるiPhoneの新製品が気にかかる。(編集担当:城西泰)

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