14年の外食市場売上は前年割れ　居酒屋、ファーストフードが苦戦

　日本フードサービス協会(JF)は26日、同協会会員社による外食産業市場動向調査結果を発表した。全業態トータルの年間の全店売上は0.2%減と、わずかに前年を下回った。

　それによると、2014年の外食需要は、前年からの景気回復傾向の中で4月の消費税増税直後は比較的堅調に推移したが、気候変動の影響からか天候不順の月が多く、2月は記録的な大雪、夏場は長雨・豪雨・台風などが続き、マイナス要因となった。また、7月には中国産鶏肉問題が起き、影響を受けた業種業態もあった。

　このようなことから、全業態トータルの年間の全店売上は、0.2%減とわずかに前年を下回った。一方、引き続き付加価値商品が支持されたことに加え、原材料価格の高騰によるメニュー改訂などもあり、全体の客単価は1年を通してプラスとなったとしている。

　業態別の傾向は前年の流れを続いており、売上は、「ファーストフード」「パブ/居酒屋」以外の業態で前年を上回った。「ファミリーレストラン」前年比3.2%増、「ディナーレストラン」は同4.0%増、「喫茶」は同0.1%、「その他」は同6.3%増となった。「ファミリーレストラン」は客数、客単価、店舗数ともに3年連続してプラスとなった。また、焼き肉は依然として好調で、前年に比べて伸び率は8.4%と縮小したものの、前年比プラスが続いている。

　一方「ファーストフード」(2.1%減)は2年連続、「パブレストラン/居酒屋」(5.0%減)は6年連続して前年を下回った。