緩和メリット関連への資金集中が続くかを見極め【クロージング】

*16:48JST 緩和メリット関連への資金集中が続くかを見極め【クロージング】

2日の日経平均は反発となり、154.33円高の14946.32円（出来高概算25億1000万株）で取引を終えた。1日の米国市場の上昇や円安などを好感。米国で3月の自動車販売台数が予想を上回ったことや、年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）は、「アクティブ運用」を本格化すると報じられたことも刺激材料になった。その後もGPIFの三谷理事長による「実際に運用して運用利回り変わればしかるべき公表」、田村厚労相による「国債ばかり持っているとリスク高まる」といった発言が報じられるなか、一時15069.61円まで上げ幅を広げている。

物色の流れとしては、朝方は自動車株の強さが目立っていたが、その後は不動産、その他金融、証券、銀行などの強い値動きが目立つなか、市場は追加の金融緩和期待を意識される流れとなった。もっとも、緩和メリット関連の主力処への資金流入が強まる一方で、中小型などはまちまちの動きに。東証1部の騰落銘柄は高安まちまちではあるが、若干ながら値下がり数が上回っていた。

本日はGPIFに関連したリップサービス的な動きのほか、金融緩和期待の再燃が指数を押し上げた格好だった。国内外の機関投資家主導となるようだと、主要銘柄に資金が集中しやすくなるため、中小型株主体による個人投資家の需給への影響がやや警戒されそうだ。中小型株への物色も活発となろうが、物色対象は絞られやすいだろう。

とはいえ、日経平均が15000円処でのこう着が続く状況となれば、中小型主体の相場展開になる可能性は十分ある。目先は見極めが必要か。《KO》