【銘柄フラッシュ】不動産株や地銀株が一斉高となり重松製作所やケンコーコムも高い

　　１８日前場は、Ｇ２０（２０カ国財務相・中央銀行総裁会議）会合後の円安再燃を好感し、ソニー <6758> が一時４％高となるなど、輸出関連株が軒並み急反発。また、安倍首相のが予算委員会で日銀の外債購入に言及と伝えられ、一段の金融緩和観測から不動産株や銀行株が動意を強め、中小不動産株や地銀株が一斉高。仙台銀行などの　じもとホールディングス <7161> は１０．３％高、サンフロンティア不動産 <8934> は１２．４％高。「余裕資金」の新興市場流入も再燃し、ネットによる医薬品販売のケンコーコム <3325> （東マ）は２５．８％ストップ高。

　　ディー・エヌ・エー <2432> とグリー <3632> は明暗が分かれ、グリーはタレントのメールマガジン配信を材料に３．９％高、ディー・エヌ・エーは特段材料がなく２．６％安。

　　中国の大気汚染を材料に重松製作所 <7980> （ＪＱＳ）は１０．１％高、興研 <7963> （ＪＱＳ）は１．５％高。

　　東証１部の値上がり率１位は不動産流動化事業のトーセイ <8923> の１４．２％高となり、２位はサンフロンティア不動産 <8934> の１２．４％高、３位は東京機械製作所 <6335> の１２．３％高となり一段の金融緩和は好材料との見方あり急反発となった。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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