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【介護サービス関連特集(3)】関連銘柄各社の株価見通しは堅調な動き
介護サービス各社の株価は、好調な業績を評価する形で、東日本大震災後の安値圏からの戻りでも先行し、概ね堅調に推移している。また、予想PERや予想配当利回りなどの指標面で見ても、依然として割安感が目立っている。[写真拡大]
■介護サービス関連9銘柄の株価動向
介護サービス各社の株価は、好調な業績を評価する形で、東日本大震災後の安値圏からの戻りでも先行し、概ね堅調に推移している。また、予想PERや予想配当利回りなどの指標面で見ても、依然として割安感が目立っている。
株価見通しという点では、介護報酬改定の影響や事業戦略などの見極めも必要となるが、来期の好業績が確認されれば、引き続き堅調な動きが期待できそうだ。
やまねメディカル <2144> (JQG)の株価は、30000円近辺~34000円近辺でのボックス展開となっている。12年3月期通期業績の下振れの可能性に注意が必要だが、予想配当利回りで見れば割安感が強い。既存施設の稼働率上昇やFC事業の寄与などで、13年3月期の収益改善を期待すれば、11年11月25日の高値34500円が視野に入るだろう。
セントケア・ホールディング <2374> (JQS)の株価は、13週移動平均線がサポートラインの形で上昇トレンドの展開となっている。足元では9万円台を回復し、東日本大震災後の戻り高値を突破した形である。好業績で予想PERに割安感が強く、上昇余地があるだろう。13年3月期の増収増益期待も考慮すれば、東日本大震災直前の11年3月8日の高値99800円が視野に入るだろう。
ツクイ <2398> (東2)の株価は、900円台でのボックス展開から1月末に急落したが、安値圏の820円台から急反発し、足元では1000円台を回復してボックスレンジ上限突破の形となった。好業績であり、予想PERに割安感が強く、上昇余地があるだろう。13年3月期の増収増益期待も考慮すれば、11年8月18日の高値1183円が視野に入るだろう。
メッセージ <2400> (JQS)の株価は、26週移動平均線を回復して戻り歩調の展開となり、足元では26万円台まで回復している。ジャパンケアサービスグループ <7566> (JQS、上場廃止見通し)の連結子会社化で、13年3月期以降の収益拡大が期待されることを考慮すれば、指標面での割安感も台頭して上昇余地があるだろう。13週移動平均線がサポートラインの形になれば上昇トレンドの形となり、11年8月15日の高値289500円が視野に入るだろう。
メディカル・ケア・サービス <2494> (名セ)の株価は、26週移動平均線を回復して戻り歩調の展開となり、足元では25万円台を回復している。予想PERに割安感が強く、好業績を評価して上昇余地があるだろう。13週移動平均線がサポートラインの形になれば、11年7月13日の高値28.2万円が視野に入るだろう。
ロングライフホールディング <4355> (JQS)の株価は、13週移動平均線がサポートラインの形となって戻り歩調の展開である。足元では190円近辺まで回復し、200円台回復も視野に入れている。需給面では信用買い残がやや重いが、好業績を評価して上昇余地があるだろう。低位株だけに、動意づけば一段高の可能性もあるだろう。
ワタミ <7522> (東1)の株価は、26週移動平均線を割り込み、1700円~1800円のレンジでモミ合う展開となっている。高齢者関連事業の収益が拡大基調であることを評価すれば、上昇余地があると考えられるが、足元の株価水準は指標面での割安感に欠け、チャート面では13週移動平均線が戻りを押さえる形となっている。高値圏から反落後の調整局面と考えられるだけに、反発にはきっかけが欲しいところだろう。
ベネッセホールディングス <9783> (東1)の株価は、26週移動平均線がサポートラインの形で戻り歩調の展開となり、足元では4000台まで上昇して東日本大震災前の水準を回復している。指標面での割安感に欠けるが、チャート面では上昇トレンドの形であり、シニア・介護事業の収益拡大基調を期待すれば、短期調整を挟みながら上昇余地があるだろう。
ニチイ学館 <9792> (東1)の株価は、13週移動平均線がサポートラインの形となって上昇トレンドを継続している。足元では1000円台に乗せている。指標面では予想PERの割安感は薄れたが、業績はヘルスケア事業が牽引する形で増収増益基調が期待されるだけに、上昇余地があるだろう。09年8月の高値1139円も視野に入りそうだ。
この他の介護関連銘柄として、エス・エム・エス <2175> (東1)は、介護・医療関連に特化した人材紹介事業を展開している。賃貸住宅の一括借り上げ事業を展開する日本管理センター <3276> (JQS)は、介護サービス事業を展開する「やさしい手」と提携して高齢者住宅を拡大する。さらに私鉄大手各社も、沿線在住の高齢者向け生活支援サービスや、有料老人ホーム事業に参入している。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR)
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※この記事は日本インタビュ新聞社=Media-IRより提供を受けて配信しています。
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