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セントラルスポーツ:今期業績は計画を上回るペースで推移
■フィットネス部門の減収を、スクール部門、業務受託部門でカバー
フィットネスクラブを全国展開しているセントラルスポーツ <4801> の業績は、11月11日に第2四半期、通期業績予想を上方修正しているように、計画を上回るペースで推移している。
第2四半期連結業積は、売上高230億36百万円(前年同期比1.3%減)、営業利益12億66百万円(同1.2%増)、経常利益9億76百万円(同8.1%増)、純利益5億41百万円(同3.28倍)と減収増益となっている。最終利益が大幅増益となっているのは、前期あった資産除去債務会計基準の適用等による特別損失5億79百万円が大幅に減少したことによる。
部門別の売上高は、フィットネス部門134億72百万円(同3.0%減)、スクール部門44億31百万円(同5.7%増)、業務受託部門23億17百万円(同3.0%増)、プロショップ部門15億30百万円(同2.9%減)、その他9億63百万円(同13.2%減)となっている。
主力であるフィットネス部門が減収であるが、スクール部門、業務受託部門は増収であるため、スポーツクラブ経営事業全体では、0.7%の減収とフィットネスの減収幅を縮小した結果となっている。利益面については、増益となっている。
■月会費は昨年比100%を維持
広報担当の神戸二郎氏によると、「入会金ゼロ、月会費ゼロというような戦略を採ってしまうと、入会しやすくする反面、退会しやすくなることがこれまでの過去2年の経験で分かっています。そのため、入会金ゼロ円を行ったとしても、月会費を下げるという戦略は採っていません。その結果、月会費は昨年比100%を維持しています。入会者については、主力のフィットネスが減少していますが、フィットネスの減収分を、スクール部門、業務受託部門でカバーしていることから、ほぼ前期並みの売上高といえます。当初計画では、全体で1.1%の減収を見込んでいましたが、上半期で0.7%の減収なので、ほぼ計画通りと言えます」。
■WEBの充実に力を注ぐ
フィットネス会員数が減少しているための打開策については、「これまで入会動機には、紹介やチラシ、建物を見た、などが上位を占めていましたが、ここ数年でWEBを通じてクラブを知り入会につながったという方が非常に増えてきたこともあり、現在ではWEBの充実に力を注いでいます。また同時に、ケータイメールを活用し、会員にならなくてもクラブを利用えきる『ケータイクーポン』を配信するなど新規利用者の獲得に努めています。そして、昨年11月からはスマートフォンからでも配信できるようにし、今後ますますWEBマーケティングを活用していきたいと考えています」。
■震災後、仙台の南小泉店では、お風呂を早期に復旧させ、一般の人に広く開放
震災の影響に関しては、「震災が発生した3月には入会者が一時的に減少し(前年比60%)、4月からの立ち上がりに大きな影響を与えました。しかし、5月・6月となるにしたがい入会者数も増加していき、結果4-9月の入会者累計数は前年比95.8%まで回復する事が出来ました。東北地区においては、特に宮城県の南小泉店や仙台店、泉中央店、福島県の福島店などは大きな被害を受けましたが、スタッフが昼夜を問わず復旧に当たり、3月中には一部の施設を除いて営業を再開することができました。中でも南小泉店では、お風呂を早期に復旧させ、一般の人に広く開放したことで地域の信頼を勝ち得ることができ、今では前年の会員数を上回るまでになりました」と答えている。
■11年9月末の総店舗数は157店(直営115店、受託42店)
第2四半期の出店状況は、7月6日にセントラルウェルネスクラブ野間大池(福岡市)、9月16日にセントラルフィットネスクラブ本八幡(千葉県市川市)と2店の直営店を出店している。更に、4月1日に東京辰巳国際水泳場を受託している。同じく4月1日にセントラルウェルネスクラブ成瀬(東京都町田市)をスイムクラブからウェルネスクラブへと業態転換した。また、セントラルフィットネスクラブ函館330を4月30日に退店している。その結果、11年9月末の総店舗数は157店(直営115店、受託42店)となっている。
下半期については、12月1日にセントラルウェルネスクラブ天神ソラリア(福岡市)を受託から直営店舗に切り替えている。
■今通期連結業績予想は減収ながら大幅最終増益を見込む
今12年3月期連結業績予想は、売上高456億50百万円(前期比1.1%減)、営業利益23億円(同0.0%増)、経常利益17億70百万円(同3.2%増)、純利益8億21百万円(同86.6%増)と減収ながら増益を見込む。
売上高は、09年3月期の471億86百万円をピークに3期連続の減収を見込んでいるが、利益面では07年3月期の純利益13億02百万円に次ぐ8億21百万円を見込んでいるように、減収でありながら大幅最終増益を確保する見込み。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR)
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※この記事は日本インタビュ新聞社=Media-IRより提供を受けて配信しています。
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