【特集】（２）世界最大のＳＮＳ！『フェイスブック』が与えるソーシャル化

■チュニジアやエジプトでは「反政府機運」を広げる

　　ＳＮＳ（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）というのは、インターネット上で人々が交流するソーシャル・メディアのことであり、日本語では「交流サイト」と訳されることが多い。利用者は自分の趣味などを登録しておき、共通の趣味を持った他の複数あるいは特定の利用者との関係を築きながら、情報の交換や共有のために利用するのが一般的である。

　　このＳＮＳは、高速インターネットやスマートフォンなどの普及も背景として、利用者数が世界中で急速に拡大したため、強力な口コミ手段となった。米国では、アドレスを知らなければ情報を伝達できない電子メールに代わって、ＳＮＳへのシフトが進み、情報伝達手段として活発に利用されている。また、チュニジアで発生した反政府デモが、エジプト、イエメン、ヨルダンなど、中東・北アフリカの周辺諸国へ一気に波及した一因としても、フェイスブック（Ｆａｃｅｂｏｏｋ）などのインターネットサービスによる仲間への呼び掛けや口コミが、「反政府機運」を広げることにつながったと指摘されている。

　　中国では２００９年の夏から、フェイスブックへの接続を遮断しているという。中国政府の検閲や遮断などの圧力で、米ネット検索最大手グーグル（Ｇｏｏｇｌｅ）が撤退したのは、記憶に新しいが、フェイスブックも進出を模索しているという憶測が飛び交っており今後の動向が注目される。

　　フェイスブックのマーク・ザッカーバーグＣＥＯは昨年、記者会見で「あらゆる産業がソーシャルになる」と発言している。ソーシャルというのは、インターネット上での人と人のつながりを意味しているとされ、ソーシャル化の波はインターネット関連業界にとどまらず、世界中で人々の暮らしやビジネスのあり方などにも、大きな影響を与える可能性が指摘されている。（画像＝ソーシャル・ネットワーク－オフィシャルサイト）（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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