【4/22開催】台湾インバウンドKOL活用 実践セミナー

～成果につなげる設計と成功事例～



　データとクリエイティブの力でマーケティングコミュニケーションを設計し、企業のマーケティングAXを支援するアライドアーキテクツ株式会社（本社：東京都渋谷区、取締役社長：村岡弥真人、証券コード：6081、以下「当社」）は、4月22日（水）に無料オンラインセミナー「台湾インバウンドKOL活用 実践セミナー～成果につなげる設計と成功事例～」を開催いたします。

本セミナーの参加お申し込みはこちら：
https://service.aainc.co.jp/global/seminar/20260422-global-seminar
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/58547/381/58547-381-5b7dae01c9a0e09ba0bf0939d145672d-1200x630.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


■セミナー概要
　台湾は訪日客数・消費額ともに主要市場の一つであり、近年は特にKOL（Key Opinion Leader）を活用したプロモーション施策に取り組む企業が増えています。

　一方で、「投稿で話題にはなるが来店・売上につながらない」「単発のPRで終わってしまう」「これから取り組みたいが、どう設計すべきかわからない」といった課題も多く見られます。その背景には、台湾特有の情報収集行動とそれに対応した施策設計の不足があります。

　本セミナーでは、台湾市場の最新動向とユーザー行動を踏まえ、KOL施策を“点”ではなく“成果につながる設計”として活用する方法を解説します。さらに、実際の成功事例をもとに、再現性のあるKOL活用の考え方と実践ポイントをご紹介します。
■開催概要
【開催日時】2026年4月22日（水）13:00～13:45
【開催形式】オンライン（Zoom配信）
【参加費】無料
【定員】300名
【注意事項】
- セミナー内容・定員は変更する場合がございます。
- 本セミナーは、アライドアーキテクツ株式会社が主催となります。
- 主催企業の同業他社様、個人事業主様のご参加はご遠慮いただいております。


■アジェンダ
- 台湾インバウンド市場の最新動向
- 台湾ユーザーの情報接触行動
- 台湾KOLの種類と特徴
- KOL施策のよくある失敗
- 成果を最大化するKOL施策の設計
- 台湾KOL活用事例


■このような方におすすめ
- 台湾訪日客向けの集客を強化したい方
- KOL・インフルエンサー施策を実施しているが成果に課題を感じている方
- SNS施策を売上や来店につなげたいと考えている方
- 台湾市場のユーザー行動やマーケティング手法を具体的に知りたい方
- 単発施策ではなく、中長期で成果を出せるインバウンド戦略を構築したい方


■お申し込み
以下リンクよりお申し込みください。
https://service.aainc.co.jp/global/seminar/20260422-global-seminar
＜アライドアーキテクツ株式会社 会社概要＞

[表: https://prtimes.jp/data/corp/58547/table/381_1_5e2dccb2a7aec6e79e2a85bc5100a0e4.jpg?v=202604030315 ]

＜アライドアーキテクツ株式会社とは＞
アライドアーキテクツ株式会社は、データとクリエイティブの力でマーケティングコミュニケーションを設計することで事業成果の向上に貢献するマーケティングAX（※1）支援企業です。2005年の創業以来培った6,000社以上のマーケティング支援実績とUGCを始めとする顧客の声データ資産を活かし、独自開発のSaaS・SNS・AI技術とデジタル・AI人材（※2）を組み合わせた統合ソリューションで、企業のマーケティングAX実現を加速しています。

※1 マーケティング領域におけるAIトランスフォーメーションのこと。AI技術やデジタル・AI人材（※2）によって業務プロセスや手法を変革し、データとAIの活用によって人と企業の新しい関係性を創出すること、と当社では定義しています。
※2 主にAI技術、SaaS、SNSなどのデジタルマーケティングに関連する技術・手法に精通し、それらを活かした施策やサービスを実行できる人材（AIマーケティング戦略立案者、生成AIプロンプトエンジニア、SNS広告運用者、SNSアカウント運用者、エンジニア、Webデザイナー、クリエイティブ・ディレクター等）を指します。

＊ 本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。

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