モバイルバッテリーの発火事故、約8割が不安を実感

生活者調査で見えた“安全対策の限界”と次世代バッテリーへの期待



セールスプロモーションの企画・運営を手がける株式会社ヒロモリ（本社：東京都港区、代表取締役社長：近藤彰彦、以下ヒロモリ）は、2026年2月に全国の20代～60代のモバイルバッテリー利用者を対象に「モバイルバッテリーの発火事故」をテーマにインターネットリサーチを実施。その結果、生活者の「安全性ニーズの高まり」を受け、ヒロモリは準固体電池採用モバイルバッテリーを提供開始します。

調査背景：
近年、モバイルバッテリーをはじめとするリチウムイオン電池の発火事故がニュースで取り上げられる機会が増えています。こうした状況を受け、生活者の意識を把握するために実施したアンケート調査（全国390名）により、モバイルバッテリーに対する不安と、安全性への高いニーズが明らかになりました。

＜調査概要＞
調査方法：インターネット調査
調査期間：2026年2月3日（火）～2月７日（土）
有効回答数：390名
調査対象：20代～60代のモバイルバッテリー利用者
発火事故に関する認知率は高く、8割が不安を実感
調査によると、モバイルバッテリーなどの発火事故について「聞いたことがある」と回答した人は99％に達しており、発火事故はすでに多くの生活者にとって身近なリスクとして認識されていることが分かります。さらに、「とても不安」「やや不安」と回答した人は約8割にのぼり、発火に対する心理的ハードルの高さが浮き彫りとなりました。
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発火事故に関する認知率は99％

[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/11481/42/11481-42-9e669645d38502a36062d3151841ff5e-2892x1109.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
8割以上の回答者が不安を実感

リスクを認識していても具体的な対策行動に移していない層が一定数存在
一方で、モバイルバッテリーの発火リスクを高める原因として、回答者の6割以上が「直射日光や夏場の車内など高温環境での使用、放置」「落下や重い物の下に置くなど強い衝撃や圧力」「本体が膨らんでいる、熱を持つなど劣化したバッテリーの使用」を認識しています。
実際、発火防止のために意識して行っている対策としても、「直射日光や夏場の車内など高温環境で使用、放置しない」（63.3%）が最多となり、以下「落下や重い物の下に置くなど強い衝撃や圧力を与えない」（61.0%）、「本体が膨らんでいる、熱を持つなど劣化したバッテリーを使用しない」（57.2%）と続きました。7.4%の回答者は特に何も実施していない状況で、リスクを認識していても、具体的な対策行動に移していない層が一定数存在しています。
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/11481/42/11481-42-c99c66647768fcd426d91dac19350313-2888x1402.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
リスクを認識していても具体的な対策行動に移していない層が一定数存在

新たな安全技術への強い潜在ニーズ、認知不足が市場拡大の壁
こうした中で注目されているのが、発火しにくい特性を持つ準固体電池を採用した次世代モバイルバッテリーです。調査では、準固体電池について利用経験者は23％だが、「知らないが使ってみたい」と回答した層が最も多く約46％にのぼり、極めて高い潜在需要があることが判明しました。利用率の低さは無関心ではなく認知不足が主因であり、製品価値を的確に伝えることで需要を掘り起こせる可能性が高いと考えられます。

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次世代バッテリーに潜在的な関心の高さが確認された

新技術への期待：安全への不安が購入意欲を牽引
さらに、購入意向については、約8割が「検討したい」と回答しており、発火しにくいとされる次世代バッテリーに対して消費者は極めて高い購入意向を示しています。これは製品への不安を感じる層の割合とほぼ一致します。製品の安全性に対する不安が、より安全な新技術への受容性を高める直接的な要因となっており、安全性の向上は新製品選択における最重要基準の一つであると考えられます。
[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/11481/42/11481-42-c90d3b75a68075455a41ed931862e413-2891x1157.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


安全性向上のための追加コストへの高い許容度
安全性を高めた製品に対し、消費者の大多数が追加コストを支払うことに前向きであり、購入価格の5%から20%程度の上乗せを許容する層が過半数を占めます。この結果は、多少高価であっても安全性の高い製品を受け入れる土壌が整っていることを示しており、安全性が価格以上に重要な付加価値となっています。
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従来のバッテリー価格から5%から20%程度の上乗せを許容

準固体電池に大きな潜在需要
準固体電池は、液状電解質をゲル状にすることで発火や液漏れのリスクを低減し、衝撃に強く、長寿命かつ高温・低温環境でも安定した性能を発揮する特長を持つ次世代バッテリーで、従来のモバイルバッテリーより「燃えにくい・長持ちする・暑い／寒い環境でも安定」といったメリットがあります。今回の調査結果は、モバイルバッテリーが「便利で安価なもの」から、「安心して使えることが前提のもの」へと、生活者の価値基準が変化していることを示しています。
■引用・転載時のクレジット表記のお願い
※本リリースの引用・転載は、必ずクレジットを明記していただきますようお願い申し上げます。
※自主調査データの転載・引用のご希望やご質問はpr@hiromori.co.jp までご連絡ください。


ヒロモリの提案：【準固体電池採用】ロゴが光るモバイルバッテリーの提供を開始

ヒロモリでは、今回の調査結果で浮き彫りになった「安全性の強化」という生活者ニーズに応えるため、準固体電池を採用したモバイルバッテリーのオリジナル製作サービスを提供開始します。

[画像7: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/11481/42/11481-42-b028f8a096f96b33b25a06bc72b72d2e-960x600.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
【準固体電池採用】ロゴが光るモバイルバッテリー


▼製品の特徴
１）準固体電池採用で“燃えにくい・長持ち・温度に強い”
従来のリチウムイオン電池では避けられなかった発火リスクを、構造そのものから低減。
釘を差しても安全、150度の高温でも暴走しない、落下や衝撃に強いなどの特長があり、社内配布・ノベルティ・OEM販売品など、企業が安心して活用できる安全性を実現します。

２）ロゴが光る → 強力なブランディング効果
本体デザインのロゴ部分が点灯する仕様設計を採用。
展示会で目を引く 企業・ブランドロゴを“使うたびに思い出してもらえる” 夜間や暗い場所でも存在感を発揮。機能だけでなくブランド訴求力にも優れた次世代ノベルティ・OEM販売品として活用可能です。

３）完全オリジナル製作に対応
容量、ボディカラー、点灯カラー、パッケージ制作など、企業の目的・ブランドに合わせて一から設計可能。マーケティング目的に合わせて最適な仕様をご提案します。

安全性への関心が高まる中、モバイルバッテリーは「便利さ」だけでなく、企業が消費者へ配布するうえでも“安心して使えること”が求められるアイテムへと進化しています。
ヒロモリは、次世代の準固体電池とブランディング効果を掛け合わせたオリジナルモバイルバッテリーを通じて、企業のプロモーション活動を強力にサポートします。

株式会社ヒロモリについて
株式会社ヒロモリは、“Creation for Excitement（感動創造）”をスローガンに活動するプロモーション＆マーチャンダイジングのプロ集団です。70年以上の歴史と実績を誇るモノづくり力や国内外のネットワークを活かして、生活者目線、現場目線を大事にしながら、クライアント企業の販売促進企画やノベルティなどツールの提供を行っています。

[画像8: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/11481/42/11481-42-f28f77dab86bcdbf75bebaace698ee43-1345x424.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]株式会社ヒロモリ
＜会社概要＞
会社名 株式会社ヒロモリ
代表者 代表取締役社長　近藤 彰彦
本社所在地 東京都港区港南2丁目12番32号 SOUTH PORT品川6階
設立 1948年6月4日
資本金 90,000,000円
従業員数 55名
海外拠点 香港、広州、上海、マレーシア
事業内容 販売促進の企画、ツールの提供
ホームページ https://www.hiromori.co.jp/

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