Will Smart、ラジオ大阪で新番組『まちと移動のミライコラボ』開始

初回ゲストにWILLER EXPRESS平山幸司氏を迎え、移動の未来を語る



「移動」を支えるテクノロジー企業として地域交通インフラの課題解決に取り組む株式会社Will Smart（東京都江東区 代表取締役社長：石井康弘、以下 Will Smart）は、2026年1月11日（日）より、ラジオ大阪（OBC）にて新番組『まちと移動のミライコラボ ～Will Smartと街づくりのプロが描く日本のこれから～』を開始いたします。

本番組は、毎週日曜日の夕方に放送し、放送終了後には YouTubeでのアーカイブ配信を行うほか、当社オウンドメディア 『ミライコラボ』 にて、対談内容を記事として公開いたします。ラジオ放送にとどまらず、動画・記事を通じて継続的に情報発信することで、移動と街づくりをめぐる対話を社会に広く共有していきます。
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/25260/132/25260-132-de20ebcaa5505c2feab73ba18a761f61-1200x675.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
新番組『まちと移動のミライコラボ』でパーソナリティを務める株式会社Will Smart 代表取締役社長　石井 康弘

■番組開始の背景
Will Smartは「地方部におけるモビリティ社会の実現」を2030年に向けた中期ビジョンとして掲げています。人口減少やドライバー不足、地域交通の維持といった社会課題は、単一の事業者や業界だけでは解決が難しく、交通事業者・自治体・物流・デベロッパーなど、立場や分野を超えた「共創」が不可欠です。
本番組は、そうした課題に向き合う各界のリーダーや実践者をゲストに迎え、現場のリアルな声や未来への構想を共有する「対話の場」として企画いたしました。移動を起点に人や街、産業をつなぐ新たな可能性を探ってまいります。
■番組概要
[表: https://prtimes.jp/data/corp/25260/table/132_1_3931a58a7b416c0e95b42240b08af728.jpg?v=202601090615 ]
■初回ゲスト（1月11日・18日放送回）
WILLER EXPRESS株式会社 代表取締役　平山 幸司 氏

記念すべき初回放送（1月11日・18日）には、独自の戦略により長距離移動の価値を再定義し続けるWILLER EXPRESS株式会社　代表取締役　平山　幸司氏をゲストに迎えます。

2週にわたる対談では、単なる移動手段にとどまらず進化を続ける高速バス市場の現在地や、ホテル価格高騰やインバウンド増加を背景とした利用者層の変化に加え、深刻化する担い手不足に対する独自の人材戦略「ハイウェイパイロット構想」など、移動インフラを持続可能な形で未来につなぐための取り組みと展望について、Will Smart代表・石井と対話を深めます。

【オウンドメディア『ミライコラボ』について】
スマートシティやモビリティDXに関する最新事例や業界ニュースを発信する、Will Smart運営のWebメディアです。
URL：https://miraicolabo.willsmart.co.jp/
■今後の展望
Will Smartは、本番組を単なる情報発信の場にとどめず、「対話から共創を生むプラットフォーム」として位置付けています。番組を通じて各界のリーダーと構築した関係性を基盤に、具体的な実証実験や共同事業の開発を加速させます。テクノロジーと現場の知見を掛け合わせることで、当社の中期ビジョンである「地方部におけるモビリティ社会の実現」を推進してまいります。
株式会社Will Smartとは
Will Smartは顧客企業との対話を通じて培った経験やノウハウ、最新のソリューションを活用し、モビリティ業界のお客さまとの共創による社会課題の解決に取り組んでいます。
特に、デジタル技術を活用した既存業務の無人化や自動化に強みを持ち、バスターミナルにおけるバスダイヤ統合表示システムの新規開発やEVカーシェアリング・無人レンタカー・ライドシェア等を実現するIoT車載デバイスの提供、バス共同経営を支えるデータ分析基盤の構築など、幅広い分野での支援実績がございます。
詳しくはWill SmartのWebサイト(https://willsmart.co.jp/)をご覧ください。
会社概要
会社名︓株式会社Will Smart
代表者︓代表取締役社長 石井康弘
設立︓2012年12月12日
事業内容︓モビリティ業界を中心とした事業課題解決に対してDX 技術を駆使したソリューションの企画・提案、ソフトウェアの受託開発と運用支援。
資本金︓630百万円（2024年12月31日現在）

PR TIMESプレスリリース詳細へ