武田薬品工業: 第148回定時株主総会に提案する取締役候補者について

武田薬品工業: 第148回定時株主総会に提案する取締役候補者について

（大阪）- （ビジネスワイヤ） -- 当社は、2024年６月26日に開催予定の第148回定時株主総会に提案する取締役候補者について、2024年３月26日（中央ヨーロッパ時間）開催の取締役会において下記のとおり決定しましたのでお知らせします。

現ジャパン ファーマ ビジネス ユニット （JPBU） プレジデントである古田未来乃氏は、コンスタンティン・サルウコス氏の後任として、2024年４月１日付で新たにチーフ フィナンシャル オフィサー （CFO）に就任します。当社は、古田氏を新任取締役候補者として定時株主総会に提案する予定です。承認された場合、古田氏は2024年６月26日付で取締役会に加わります。

CFOを退任する意向を示したサルウコス氏は、任期満了に伴い、2024年６月26日付で当社取締役を退任します。

記

監査等委員でない取締役の候補者

氏名

区分

役職（予定）

クリストフ・ウェバー

社内

再任

代表取締役　社長兼チーフ エグゼクティブ オフィサー

アンドリュー・プランプ

社内

再任

取締役　リサーチ＆デベロップメント プレジデント

古田 未来乃

社内

新任

取締役　チーフ フィナンシャル オフィサー

飯島 彰己

社外

再任

社外取締役　取締役会議長

オリビエ・ボユオン

社外

再任

社外取締役

イアン・クラーク

社外

再任

社外取締役

スティーブン・ギリス

社外

再任

社外取締役

ジョン・マラガノア

社外

再任

社外取締役

ミシェル・オーシンガー

社外

再任

社外取締役

津坂 美樹

社外

再任

社外取締役

東 恵美子

社外

新任

社外取締役

監査等委員でない取締役の任期は１年です。

監査等委員である取締役の候補者

氏名

区分

役職（予定）

初川 浩司

社外

再任

社外取締役　監査等委員

藤森 義明

社外

再任

社外取締役　監査等委員

キンバリー・リード

社外

再任

社外取締役　監査等委員

ジャン=リュック・ブテル

社外

新任

社外取締役　監査等委員

監査等委員である取締役の任期は２年です。

注１．

役職については、第148回定時株主総会後に執り行う取締役会・監査等委員会で決定する予定です。

注２．

指名委員会および報酬委員会の委員については、第148回定時株主総会後に執り行う取締役会での協議を経て正式に決定する予定です。

注３．

JPBUの現神経精神疾患事業部長である宮柱明日香氏は、2024年４月１日付でJPBUプレジデントに就任する予定です。

＜武田薬品について＞
武田薬品工業株式会社（TOKYO: 4502/NYSE: TAK）は、世界中の人々の健康と、輝かしい未来に貢献することを目指しています。消化器系・炎症性疾患、希少疾患、血漿分画製剤、オンコロジー（がん）、ニューロサイエンス（神経精神疾患）、ワクチンといった主要な疾患領域および事業分野において、革新的な医薬品の創出に向けて取り組んでいます。パートナーとともに、強固かつ多様なパイプラインを構築することで新たな治療選択肢をお届けし、患者さんの生活の質の向上に貢献できるよう活動しています。武田薬品は、日本に本社を置き、自らの企業理念に基づき患者さんを中心に考えるというバリュー（価値観）を根幹とする、研究開発型のバイオ医薬品のリーディングカンパニーです。2世紀以上にわたり形作られてきた価値観に基づき、社会における存在意義（パーパス）を果たすため、約80の国と地域で活動しています。詳細については、https://www.takeda.com/jp/をご覧ください。

＜重要な注意事項＞
本注意事項において、「ニュースリリース」とは、本ニュースリリースに関して武田薬品工業株式会社（以下、「武田薬品」）によって説明又は配布された本書類並びに一切の口頭のプレゼンテーション、質疑応答及び書面又は口頭の資料を意味します。本ニュースリリース（それに関する口頭の説明及び質疑応答を含みます）は、いかなる法域においても、いかなる有価証券の購入、取得、申込み、交換、売却その他の処分の提案、案内若しくは勧誘又はいかなる投票若しくは承認の勧誘のいずれの一部を構成、表明又は形成するものではなく、またこれを行うことを意図しておりません。本ニュースリリースにより株式又は有価証券の募集を公に行うものではありません。米国 1933 年証券法の登録又は登録免除の要件に基づいて行うものを除き、米国において有価証券の募集は行われません。本ニュースリリースは、（投資、取得、処分その他の取引の検討のためではなく）情報提供のみを目的として受領者により使用されるという条件の下で（受領者に対して提供される追加情報と共に）提供されております。当該制限を遵守しなかった場合には、適用のある証券法違反となる可能性があります。
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