ライフゾーン・メタルズ、「カバンガ・ニッケル・プロジェクト」のサファリ・リンク地帯(タンザニア)にさらなる高品位ニッケル鉱化を発見
配信日時: 2024-01-30 21:24:00
300m離れたステップアウト・ホール「KL23-29」が15.1mの鉱化に交差。品位はニッケルが2.24%、銅が0.24%、コバルトが0.18%特別採鉱許可地域にあるカバンガ・キャンプがタンザニア国営送電網に接続
(ニューヨーク)- (ビジネスワイヤ) -- ライフゾーン・メタルズ・リミテッド(NYSE:LZM)の最高経営責任者を務めるクリス・シュワルターは、タンザニア北西部に位置する「カバンガ・ニッケル・プロジェクト」で2023年に行われたサファリ・リンクのダイアモンド・ドリル探査プログラムについて、結果を報告いたします。2023年の探査採掘プログラムはテンボ区域の高品位ニッケル鉱化がサファリ・リンク地帯まで続いていることを確認するために設計されたものです。サファリ・リンクはテンボおよびサファリ区域間を北東に1.4km走っています。
要点
KL23-29:15.1m、品位はニッケルが2.24%、銅が0.24%、コバルトが0.18%(ニッケル当量は2.83%)。KL23-29はテンボ区域にある鉱物資源のおよそ300m北東に位置する。KL23-27:7.0m、品位はニッケルが2.84%、銅が0.30%、コバルトが0.22%(ニッケル当量は3.56%)。KL23-27はテンボ区域にある鉱物資源のおよそ150m北東に位置する。サファリ・リンク地帯では2023年に計11か所の掘削を完了し、うち7か所で有意な鉱化交点を発見(下記表1を参照)。サファリ・リンク地帯はテンボ区域の北東に1.4km伸び、サファリ区域までを含む。ライフゾーン・メタルズの地質学者たちは、同地帯は将来さらなる資源を得るために最適な機会と考えている。シュワルターは次のように述べています。「当社のカバンガ・ニッケル・プロジェクトは世界最大、最高品位かつ未開発の硫化ニッケル鉱床の1つですが、私たちはそれだけでなく、ニッケルの発見と資源追加のさらなる可能性を秘めた新たな地域があることも示し続けてきました。サファリ・リンクでの限られた掘削プログラムから重要な成果を出しました。2024年第3四半期末までの最終的な実現可能性調査にサファリ・リンクの高品位ニッケル鉱化を加算できるかどうか判明するのは先になりますが、当社はサファリ・リンクが近い将来に資源と価値を追加する機会になると考えています。」
「プロジェクト開発に向けた進展の明確な一例として、またタンザニア政府との連携の下、現場まで33キロボルトの送電線を持つ国営送電網にカバンガ・キャンプが接続されたことをお知らせいたします。タンザニアが国営送電網に利用できるクリーンかつグリーンな水力発電の供給を増やすために尽力しているので、当社はカバンガ・キャンプの活動を近々再生可能エネルギーで稼働させる見込みを持つことができます。」
サファリ・リンクがテンボ区域とサファリ区域を橋渡し
テンボ区域の北東に位置し、サファリ・リンクとして知られる区域(サファリ区域を含む)を対象に、探査採掘プログラムが展開されました。テンボ北およびサファリ区域で行った前回の掘削では、この方向に沿って鉱化が続いている可能性が高いことが分かりました。サファリ・リンク掘削プログラムは、空中EM/磁気探査法や地表のEM被度によって示されるように、テンボのような鉱化があることを確認するために設計されました。鉱化があるということは、テンボ北東に伸びる鉱床沿いに大きな空白地域がないことを表します。
2023年はサファリ・リンクで11か所、計7,424mの探査抗がダイヤモンド・ドリルを使って掘られました。このうち7か所からは、地下400mから600mの間にニッケル鉱化の有意な交点があるという分析結果が出されました。探査掘削は、テンボ区域とサファリ区域の間1.0kmにわたって鉱化の境界を確かめる目的で実施されました。ライフゾーン・メタルズは2023年11月、テンボ北の300m北東まで離れることに成功した後、探査掘削を停止しました。サファリ区域に向かって東北方向には、掘削による探査を終えていない鉱床がさらに700mあります。サファリ区域自体の鉱床は長さ約400m(2007年実施のボアホールEM調査で示されたとおり)で、間隔を空けて掘削した5つの抗それぞれに鉱化交点があります。
表1:サファリ・リンク地帯で実施された探査掘削の分析結果。先頭に「KR07」がついた坑は2007年に前プロジェクト運営者が掘削した。先頭に「KL22」「KL23」がついた坑はそれぞれ2022年と2023年にライフゾーン・メタルズが掘削した。
掘削抗
開始
(m)
終了
(m)
幅
(m)
NiEq23*
(%)
Ni
(%)
Cu
(%)
Co
(%)
KR07-11
631.14
633.30
2.16
1.46
1.19
0.10
0.09
KR07-13
753.20
767.08
13.88
2.20
1.66
0.24
0.16
KR07-14D
725.63
738.50
12.87
2.09
1.59
0.24
0.15
KL22-21A
679.17
683.63
4.46
1.98
1.73
0.13
0.07
688.63
693.92
5.29
1.39
1.07
0.16
0.09
KL23-27
694.43
696.43
2.00
1.22
0.94
0.27
0.06
KL23-27
700.43
707.46
7.03
3.56
2.84
0.30
0.22
KL23-27A
678.06
680.29
2.23
1.86
1.51
0.13
0.11
KL23-28
報告すべき有意な交点なし。鉱化区域の上を掘削したものと解釈。
KL23-29
707.44
722.51
15.07
2.83
2.24
0.24
0.18
KL23-29A
677.62
682.63
5.01
0.91
0.71
0.11
0.05
KL23-30
745.36
750.67
5.31
3.48
2.89
0.20
0.18
KL23-30A
733.20
743.51
10.31
1.19
0.99
0.13
0.05
KL23-31
報告すべき有意な交点なし。鉱化区域の上を掘削したものと解釈。
KL23-32
報告すべき有意な交点なし。鉱化区域の下を掘削したものと解釈。
KL23-33
報告すべき有意な交点なし。鉱化区域の下を掘削したものと解釈。
KL23-34
543.74
546.96
3.22
1.59
1.32
0.09
0.09
* NiEq23% = Ni% + Cu% x 0.411 + Co% x 2.765.
カットオフに基づくサンプル抽出 >0.58% NiEq
カバンガ・キャンプが地域の電力網に接続
タンザニア電力供給会社(「TANESCO」)は、特別採鉱許可地域に位置するカバンガ・キャンプを地域送電網に接続する33キロボルトの送電線の建設を完了しました。この重要な節目によりプロジェクトでは安定した電力供給が実現し、初期作業に対応するとともに、現場のディーゼル発電機への依存を減らして全体的な炭素排出量を削減する一助となります。その結果、現場ではディーゼル消費量が1か月あたり1万7,670L減少することが期待されます。新しい送電線は2月末までに稼働する見込みです。
タンザニアは国営送電網の信頼性向上に注力しており、2.1ギガワットのJules Nyerere水力発電ダムや88メガワットのカコノ水力発電所など、新しい水力発電施設を建設して電力の純輸出国になることを目指しています。
有資格者
本ニュースリリースで発表された探査結果は、地質学理学士、オーストラリア地球科学者学会の認定専門家(RPGeo AIG、10125)でOreWin Pty Ltdの地質学担当テクニカル・ディレクターを務めるシャーロン・シルベスター氏が作成の監修および承認を行いました。シルベスター氏は、米国証券取引委員会(US SEC)が採鉱事業登録者に対し資産公開について定めた規制S-K・サブパート1300規則(S-K 1300)に従って有資格者と見なされています。また、ライフゾーン・メタルズから独立していると見なされています。
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ライフゾーン・メタルズについて
ライフゾーン・メタルズ(NYSE:LZM)は、金属の生産とリサイクルをよりクリーンに、より責任のある方法で行うことを使命としています。同社のハイドロメット技術を土台としたスケーラブルなプラットフォームを活用することで、従来の製錬に比べ、低エネルギー、低排出ガス、低コストでの金属生産を実現しています。
ライフゾーン・メタルズがタンザニアで展開するカバンガ・ニッケル・プロジェクトは、世界最大規模かつ最高品位を持つ未開発ニッケル硫化鉱床の1つと考えられています。ハイドロメット技術と組み合わせることで、同社は世界のバッテリー金属市場向けに、ロンドン金属取引所(LME)の基準に見合うニッケル、銅、コバルトの新たな供給源の開放に取り組んでいます。カバンガではタンザニアが最大限の価値を国内で生み出し、クラス1に分類されるニッケルの次なる主要供給元となるよう支援を行っています。当プロジェクトの最終的なフィージビリティ・スタディは、2024年第3四半期までに完了する予定です。
米国を拠点とするプラチナ、パラジウム、ロジウムのリサイクル合弁事業を通じて、ライフゾーン・メタルズは自社のハイドロメット技術が、責任を持って調達された使用済み自動車触媒コンバーターから、従来の製錬・精製法よりもクリーンで効率的な方法でPGMを処理・回収できることを実証する取り組みを進めています。
lifezonemetals.com
将来の見通しに関する記述
本文書内の一部記述は過去の事実ではなく、1933年証券法および改正法、1934年証券取引法および改正法、ならびに1995年米国私募証券訴訟改革法の「セーフハーバー(免責)」条項の意義の範囲内で、ライフゾーン・メタルズとその子会社および/または関連会社の計画、戦略、見込み、事業と財務状況の両方、その他事項についての「将来の見通しに関する記述」と見なされる場合があります。
将来の見通しに関する記述は一般的に「信じる(believe)」「~かもしれない(may)」「~だろう(will)」「推定する(estimate)」「継続する(continue)」「予想する(anticipate)」「意図する(intend)」「期待する(expect)」「~はずだ(should)」「~だろう(would)」「計画する(plan)」「予測する(predict)」「可能性がある(potential)」「~のようだ(seem)」「努める(seek)」「将来(future)」「展望(outlook)」などの言葉やその否定形、派生形、類似の用語または表現を伴います。これらの言葉は将来の事象や傾向を予測あるいは示唆するもので、過去の出来事を記述するものではありません。ただし、これらの言葉が使われていない場合でも、その記述が将来の見通しではないという意味ではありません。これらの将来の見通しに関する記述には、将来の事象、ライフゾーン・メタルズが推定または予想する将来の結果、ライフゾーン・メタルズが有する湿式精錬技術(ハイドロメット技術)の有効性とカバンガ・プロジェクトの開発・鉱物資源処理といったライフゾーン・メタルズの将来の機会、過去の事実ではないその他記述に関する記述が含まれますが、これだけに限りません。
これらの記述はライフゾーン・メタルズ経営陣が現在持っている期待に基づいており、実際の業績の予測ではありません。これらの将来の見通しに関する記述は説明のみを目的として提供されるものであり、事実や見込みの保証、確約、予測または確定文書として機能するように意図されておらず、いかなる投資家もこれに依拠してはなりません。実際の事象や状況を予測することは難しいか不可能で、想定とは異なります。多くの実際の事象や状況はライフゾーン・メタルズや子会社の管理が及びません。これらの記述はライフゾーン・メタルズの事業に関する多数のリスクや不確実性にさらされており、実際の結果とは大きく異なる場合があります。これらのリスクや不確実性には次のものが挙げられますが、これだけに限りません。経済上および事業上の混乱といった(ただしこれらに限定されない)一般的な経済、政治、事業の状態/世界的なインフレ、素材やサービスのコスト上昇/サンプル採取の信頼性/あらゆる試験的作業の成功/見積もりと大きく異なる資本金と運営コスト/政府、環境、またはその他プロジェクトに必要な承認の取得遅延あるいは取得の失敗/政府規制、法律、税率の変更/インフレ/為替レートおよび外国為替の入手可能性の変化/商品価格の変動/プロジェクト開発およびその他要因の遅延/ライフゾーン・メタルズに対して起こされる可能性のあるあらゆる法的手続きの結果/デット・マーケット、将来の資本要件と資金源の利用、現金の利用など、追加資本を獲得する当社の能力/ライフゾーン・メタルズの事業導入、ハイドロメット技術の有効性、事業で期待される節目のタイミングに関連するリスク/知的財産の獲得、維持、保護/ライフゾーン・メタルズが事業、運営、財務業績に関する不確実性を予測、予想する能力(財務業績および事業業績、財務予測、ビジネス・マトリクス、あらゆる潜在的想定に関する期待など)/製品と技術の開発およびパイプラインに関する期待/ライフゾーン・メタルズ事業における競争の効果/ライフゾーン・メタルズが成長戦略を実行し、収益を確保しながら成長を管理し、主要な社員を維持する能力/ライフゾーン・メタルズが収益性を達成し保つ能力/将来の事業運営および財務状況の結果の向上/ライフゾーンの事業に適用される法律と規制への準拠/ライフゾーンがニューヨーク証券取引所で該当する上場基準に準拠し続ける能力/ライフゾーンが自社証券の米国法証券取引所上場を維持する能力/適用される法律と規制に準拠する能力/プライバシー規制など当社の事業に適用される改正法や新法を常に把握していること/米国証券取引委員会(SEC)への提出書類に適宜詳述されるその他のリスク。
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SVP: Investor Relations & Capital Markets
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Manager: Corporate Communications
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Chief Financial Officer
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プレスリリース情報提供元:ビジネスワイヤ
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