企業情報サイト調査20221位は4年連続サントリー、2位のヤマハが躍進

トライベック株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：後藤 洋）の調査・分析機関であるトライベック・ブランド戦略研究所は、有力企業252社の企業情報サイトについてユーザー調査を行い、その結果を発表しました。

●サントリーが4年連続トップに。2位はヤマハ、3位は資生堂
企業情報サイトの6コンテンツ（「会社案内」、「ニュースリリース・プレスリリース」、「技術情報/品質・安全・安心への取組み」、「サステナビリティ・CSR・環境への取組み」、「IR情報」、「理念・ビジョン」）に対するユーザー評価より算出したCCサイト指数ランキングトップは4年連続でサントリーとなりました。次いで2位は昨年13位からランクアップしたヤマハ、3位は資生堂です。（順位は調査対象全252社中）
その他、上位には食品・水産、化学・繊維業界の企業が多く並びました。

CCサイト指数ランキング＜総合ランキング上位20＞
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/337992/img_337992_2.jpg


●自社のパーパスや、サステナブルな取り組みを効果的に伝えるサイトが高評価
1位のサントリーは「水と生きる」を理念とし、サステナビリティ領域では「水の持続可能性」に資することを最重要課題として挙げています。サントリーのサイトでは、同社の重要な経営資源であると同時に、地球の貴重な共有資源である「水」について、現状の課題、課題に対する同社の取り組み、そして目指すべき将来像が美しい画像とともにわかりやすく紹介されており、サントリーならではの社会的価値を効果的に伝えています。閲覧後の意識の変化では、回答者の半数近くが「企業の興味・関心が高まった」と回答しました。

2位のヤマハは昨年13位からランクアップ。特に「サステナビリティ・CSR・環境への取組み」の評価が大幅に向上しました。ヤマハは、サステナビリティにおいて「楽器の原料となる木材の持続可能な利用」「音楽文化の普及・発展」をマテリアリティのひとつとして掲げており、いずれもヤマハの事業に密接にかかわる重要テーマといえます。同社のサステナビリティコンテンツでは、「おとの森活動と木材資源への取り組み」「地域に根差した世界中の子どもたちへの器楽教育」「ピアノを通じたインクルーシブな社会への取り組み」が特集記事として大きく紹介されていますが、ヤマハらしさが伝わるテーマを中心に、企業のパーパスを発信していることが高評価につながったのではないでしょうか。

3位の資生堂も「BEAUTY INNOVATIONS FOR A BETTER WORLD」をミッションとし、「美の力によるエンパワーメント」といった、企業ならではのマテリアリティを掲げています。サイトでは、がん治療の副作用による外見のサポートケア、あざやシミ、傷跡といった肌に深刻な悩みを抱える人たちへの商品開発、高齢者や障がい者に向けた資生堂化粧療法（化粧行為を通じて心身機能やQOL（クオリティー・オブ・ライフ＝生活の質）の維持向上など健康寿命の延伸をめざす療法）の取り組みなどが紹介されており、化粧を通じ、誰もが持つ「自分らしくありたい」という願いを支援する姿勢が、多くの人に共感され、高評価を支える要因のひとつになっているのかもしれません。

サステナビリティやSDGsへの関心が高まる中、自社が持続可能な社会に向けて『価値』ある存在であることを適切に伝える必要性はますます高まっているといえるでしょう。ステークホルダーとの重要なコミュニケーション手段のひとつである企業情報サイトではこうした「企業のパーパス」を積極的に伝えていく必要があるものと考えられます。

＜評価方法＞
業種別に抽出した企業情報サイトのユーザーに、対象サイトのコンテンツを閲覧のうえ、その評価を行ってもらった。対象の企業情報は、「会社案内」、「ニュースリリース・プレスリリース」、「技術情報/品質・安全・安心への取組み」、「サステナビリティ・CSR・環境への取組み」、「IR情報」、「理念・ビジョン」の6コンテンツである。
総合ランキングであるCCサイト指数は、上記6コンテンツ各々の総合評価（5段階評価）の平均により算出した。（非上場企業は「IR情報」を除く5コンテンツ平均により算出）

＜調査概要＞
調査時期は2022年10～11月、インターネットを通じたアンケート調査により実施した。
有効回答数は13,800人。

＜調査内容の詳細はこちら＞
http://brand.tribeck.jp/research_service/websitevalue/cc/cc2022/

＜調査結果はこちら＞
http://japanbrand.jp/ranking/cc-ranking/

トライベック・ブランド戦略研究所について
トライベック株式会社内に設置された調査・分析機関で、ブランドやオウンドメディアの品質・価値向上を実現させるためのリサーチおよびランキング事業を行っている。ブランドや企業のデジタルメディアに関する個別調査を行うほか、国内の主要企業を対象とした大規模調査を定期的に実施し、発表している。主な定期調査には、企業のデジタルメディアの価値を総合的に評価する「Web Equity」、企業情報をユーザーが評価する「企業情報サイト調査」、BtoBサイトのビジネス貢献度を評価する「BtoBサイト調査」、専門家によるウェブサイトの使いやすさを評価する「Webユーザビリティ診断」などがある。
URL: https://brand.tribeck.jp/

【会社概要】
会社名 ：トライベック株式会社
所在地 ：東京都港区赤坂7丁目1番1号 青山安田ビル3階
代表者 ：代表取締役社長 後藤 洋
設立 ：2001年9月4日
資本金 ：1億5千万円
事業内容：デジタルマーケティング支援事業、DXプラットフォーム事業、エクスペリエンスマネジメント事業、メディア／広告代理事業
ＵＲＬ ：https://www.tribeck.jp/

【本調査に関するお客様からのお問い合わせ先】
トライベック株式会社 トライベック・ブランド戦略研究所所長 長谷山
TEL：03-5413-0177 ／ FAX：03-5413-0178 ／ E-MAIL：mail@tribeck.jp


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