商船三井、インドネシア炭鉱跡地でポンガミア試験栽培開始、バイオ燃料とカーボンクレジット創出を検証

■6社コンソーシアムで南カリマンタン州タピン県に試験区画を設置

　商船三井<9104>(東証プライム)は4月14日、PT　Hasnur　Group　Indonesia、阪和興業、日本ハム、Four　Pride　Management、SPIL　Venturesの6社でコンソーシアムを組成し、インドネシア南カリマンタン州タピン県の炭鉱跡地でポンガミアの試験栽培プロジェクトを開始すると発表した。約10ヘクタールの土地を活用し、2026年から2031年までの5年間にわたり技術検証を行う。

　ポンガミアは種子に30～45%の油分を含む非可食油糧植物で、食料と競合せずバイオ燃料原料として活用可能な点が特長である。温暖湿潤な地域に適応し、沖縄を北限として広く分布する。同プロジェクトでは、インドネシア国家研究イノベーション庁(BRIN)や日本の大学の技術指導を受け、栽培適性や生育データの取得を進める。

　検証項目は、バイオ燃料原料としての活用可能性やサプライチェーン構築、炭鉱跡地の再生利用、カーボンクレジット創出可能性など多岐にわたる。得られた知見を基に将来的な商業化を見据えた課題整理を進める方針であり、脱炭素社会に向けた燃料供給と環境価値創出の両立を目指す取り組みとなる。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

【関連記事・情報】
・【株式市場特集】ＩＰＯ株にリベンジ相場の兆し、６６社の希少性が投資家心理を刺激（2025/12/22）
・【株式市場特集】円高メリット株に再注目、出遅れ紙・パ株に掉尾の一振（2025/12/15）
・【株式市場特集】金先物高騰で「ジパング」再生、産金・都市鉱山・リユース株に年末ラリーの主役（2025/12/8）
・京都ヒューマノイドアソシエーションに３社が新規参画、純国産ヒューマノイドロボット開発の体制を強化（2025/12/3）