任天堂、ファンケル、ファーストリテなど／本日の注目個別銘柄

<7974> 任天堂 44300 -1800大幅反落。前日に20年3月期決算を発表、営業益は3524億円で前期比41.1％増、会社計画3000億円や3150億円レベルの市場予想を上回った。3 月発売の「あつまれどうぶつの森」の人気化、巣籠もり需要の拡大で、第4四半期の収益が大幅増益になった。一方、21年3月期は3000億円で同14.9％減益の見通し。3800億円程度の市場予想を大きく下回り、好業績持続期待が高かった中、弱材料になった。

<4921> ファンケル 2900 +387急騰。前日に20年3月期決算を発表、営業利益は141億円で前期比14.0％増益、従来予想の150億円を下回った。21年3月期見通しは145億円で同2.7％増益の見通し。コンセンサスを30億円近く下回る水準であるが、インバウンド需要減少による影響で化粧品各社全般の業績懸念は足元で急速に強まっていたため、増益計画を評価する動きが優勢となっているもようだ。

<9519> レノバ 903 -165急落。前日に20年3月期決算を発表、純利益は36.7億円で前期比2.2倍、会社計画33億円を上回る着地に。発電事業、開発事業ともに想定を上回る堅調な推移となった。一方、21年3月期は8億円で同78.2％減と大幅減益の見通し。事業開発報酬の反動減で2ケタ減益は想定されていたとはいえ、25億円程度だった市場コンセンサスとの比較で、減益幅の大きさに失望感が先行しているもよう。

<3563> スシローGHD 1977 +246急伸。前日に上半期決算を発表。営業益は82億円で前年同期比6.2％増、第1四半期の2ケタ増益に対して、3月の既存店売上減少が響き1-3月期は同7.2％の減益に転じた。通期予想は引き続き未定。4月の既存店売上高は前年同月比44.4％減と3月の同13.7％減から一段と落ち込み、4-6月期はさらなる収益悪化が想定されるが、4-6月期の収益ボトムは想定線で、決算発表が短期的なあく抜けにつながった。

<9983> ファーストリテ 51930 +1660急反発。前日に4月の月次動向を発表。既存店売上高は前年同月比56.5％減、前月の同27.8％減から一段と減少幅が拡大した。客単価は同10.4％上昇したものの、客数が同60.6％の減少に。新型コロナウイルス感染拡大の影響から時間短縮営業や店舗の臨時休業を多くの店舗で実施しており、客数の大幅減少につながった。ただ、今後は都心の路面店など徐々に再開予定であり、当面の悪材料は出尽くしと受けとめられた。

<6445> 蛇の目 419 +41大幅続伸。前日に発表した業績予想の上方修正が買い材料視される。売上高は据え置きだが、営業利益は従来の7億円から11億円にまで上方修正、家庭用機器事業における海外向け新製品など高付加価値製品の売上が好調であり、利益率が改善したもよう。第3四半期決算発表時には、10億円から7億円に下方修正しており、従来予想水準を上回るレベルへの上方修正にはサプライズも先行。

<9831> ヤマダ電機 520 +27大幅反発。前日に20年3月期決算を発表。経常利益は461億円で前期比25％増、従来計画の502億円を下回った。新型コロナウイルスの影響による店舗の営業時間制限などが下振れの背景。1-3月期は前年同期比53％減益となった。21年3月期の業績予想は非開示とした。現在も一部休業や時短営業の実施が続いているが、想定の範囲内の収益状況と受けとめられ、いったんはあく抜けムードが強まった形に。

<6924> 岩崎電 1489 +152急騰。前日に業績予想の上方修正を発表している。営業利益は従来予想の26億円から36億円にまで増額、前期比2.5倍の水準となる。LED道路灯、LEDトンネル器具など屋外用照明器具が計画を上振れ推移、情報機器関連でも無停電電源装置が想定以上の売上となっているようだ。第3四半期決算時にも、18億円から26億円に増額修正した経緯があり、強い業績モメンタムを評価する動きが優勢に。

<6428> オーイズミ 430 +80ストップ高。場中に業績予想の上方修正を発表した。営業利益は従来予想の9.7億円から16億円に増額、機器事業の売上高が想定を大きく上回ったもようだ。第3四半期までの段階で通期計画は上回る水準となっており、上振れ期待はあったとみられるが、増益率が大きいこと、新型コロナウイルス感染拡大による自粛の広がりの影響で、パチンコ・パチスロ業界の先行き不透明感が強まっていたことから、ポジティブなインパクトに。

<4847> インテリW 602 -37大幅反落。前日に第3四半期決算を発表。累計営業利益は5.8億円で前年同期比13.3％減、上半期は同37.1％増と大幅増益であったが、一転して2ケタ減益に転じた。利益率の低い案件の売上計上があったほか、プロダクトソリューション事業における自社製品の販売伸び悩みが響いた。通期計画10億円、前期比8.5％増達成への不透明感が強まる形に。また、前日に期待先行の動きとなった反動も出ているもよう。《US》