安川電、トリケミカル、DeNAなど／本日の注目個別銘柄

<6506> 安川電 3575 +5小幅続伸。米国による対中制裁関税「第4弾」が9月1日付で発動。中国でも報復措置として、米国からの輸入品750億ドル相当の製品の一部に、5-10％の追加関税を課す。ただ、織り込み済みで、協議は今後も継続されるものの、前週末に大きく上昇した反動から戻り売りが先行して始まる。なお、大和証券では投資判断を「1」に格上げしており、売り一巡後は再び買い直される展開に。

<4369> トリケミカル 5930 +650急騰。先週末に上半期決算を発表、営業益は11.5億円で前年同期比10.7％増となった。従来予想の10.2億円を上回る着地になっている。韓国関連会社向けの材料販売や、最先端半導体向けの新規材料の使用量が増大したことなどで、利益率が改善することとなった。持分法適用の韓国関連会社の業績が想定を上振れたことで、経常利益の上振れ幅はより大きくなっている。上半期の一転増益着地を評価する動きが先行する形に。

<9681> 東京ドーム 1068 +35大幅反発。先週末は前日の業績上方修正にも関わらずに、出尽くし感先行で大幅下落となったが、25日線レベルで下げ止まり、本日は見直しの動きが強まった。上半期営業益は56億円から63億円に、通期でも115億円から122億円に増額し、年間配当金予想も12円から16円に上方修正した。比較的保守的な予想が多い傾向にはあるものの、第1四半期は2ケタ減益決算であったため、モメンタム好転を評価する動きが優勢に。

<1605> 国際帝石 903.6 -15.4反落。本日は鉱業セクターが業種別下落率上位となるなど、石油関連株が軟調な動き。先週末のNY原油市況は前日比2.8％安と大きく下落している。ユーロ安ドル高による原油価格の割高感の強まり、米国による対中関税実施による世界経済への影響懸念などが背景とみられる。同社は原油価格との連動性が最も高い部類にあり、原油市況の先行き懸念を反映する動きになっている。

<6029> アトラ 293 +80ストップ高。特に目立った材料は観測されないが、突っ込み警戒感も強まるなか、株価の値頃感の強さも妙味に、短期資金の値幅取りの動きが強まっている。時価総額20億円割れで東証1部降格基準に抵触していたことで、株価急伸による20億円台回復も安心感に。また、4000円相当の株主優待を実施しているため、配当・優待利回り妙味も強まっている。

<4849> エン・ジャパン 3695 -265急落。SMBC日興証券では投資判断「2」を継続で、目標株価を4300円から3900円に引き下げた。転職求人サイトの市場成長鈍化や競争激化が続いているとみられることで、21年3月期以降の業績予想を減額しているもよう。現在は、「エン転職」の増収転換、「engage」の拡大の兆し確認などを見極めるべきタイミングとしている。なお、21年3月期営業利益は153億円から148億円に引き下げているもよう。

<2432> ディーエヌエー 2034 -209急落。特に目立った悪材料は観測されていないもよう。ただ、需給主導で足元は上昇ピッチを強めていたため、高値警戒感からの利食い売りが集まっているものとみられる。先週末には6月、7月のダブルトップ水準を突破、一時上げ幅を広げたが、これで当面の買い戻しは一巡とも捉えられる形に。また、29日には「ポケモンマスターズ」の配信開始を発表しており、徐々に出尽くし感も強まる方向となっている。

<9275> ナルミヤ 1250 +98急伸。東証の承認を受け、9月6日付で2部から1部へ市場変更になると先週末に発表している。1部上場に伴い、パッシブファンドを含めた機関投資家の資金流入が期待でき、株価上昇につながっていくとの期待感が先行へ。TOPIXの組み入れは10月31日の大引けに行われる。一部の試算によると、4.8億円程度の買い需要が発生し、売買インパクトは約22日分とされている。

<7459> メディパル 2286 +29続伸。野村証券では投資判断「バイ」でカバレッジを再開、目標株価を2860円としている。第1四半期決算では、想定通りに収益性改善の効果が見られていると評価。引き続き、同業他社との差異化要因となるヘルスケア×ICTやプロジェクトファイナンスマネジメントなどの新規事業育成の動向に注目としている。20年3月期経常利益は、会社計画650億円を上振れる661億円を予想しているもよう。

<2929> ファーマF 520 +37急伸。機能性材料が東南アジアの健康需要に商機との報道が伝わっており、期待材料視される展開になっている。東南アジアでは、富裕層が増え、健康意識も高まっており、今後3年間はベトナムやフィリピン、タイ、マレーシアなどの市場を開拓していくという。海外開拓のために外国人採用も積極化させており、現地での需要調査や製品開発なども任せているもよう。タイでは現地飲料メーカーとGABA入り飲料を開発中という。《US》