EV用次世代電池、産官学共同で開発　トヨタやパナソニック、東工大など

　電気自動車の開発は、日本国内のみならず海外の様々な国で研究が進められている。そんな電気自動車の心臓部ともいえるのが電池だ。ガソリンを動力として動く従来の自動車とは異なり、電気自動車は電池の中にためた電力で動く。この電池の性能が電気自動車の性能を左右すると言っても過言ではない。そんな電気自動車で利用される電池の開発について、国内の自動車メーカーをはじめ大学の研究機関が共同開発する運びとなった。

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　この産官学の共同開発は、まさに日本の総力を結集しての開発といえる。この共同開発を主導するのは、新エネルギー・産業技術総合開発機構だ。この団体は、もともとはその名の通り新しいエネルギーの研究開発を推進することをテーマとした団体であり、これまでにも様々な提言を業界に対して行ってきた実績を持っている。今回産官学が連携して共同開発を目指すのが全固体電池という次世代バッテリーである。これまで、長寿命のリチウムイオン電池といえば電気を蓄える仕組みとして可燃性の液体を利用する仕組みだったが、全固体電池とは燃えにくい固体を使うもの。バッテリーとしての蓄電能力を高め、電気自動車で必要な走行距離を伸ばすことが目的だ。

　現在、電気自動車は日本をはじめ様々な国々で研究開発が進められているものの、課題も多く普及には多くの問題点を抱えている。たとえば価格や走行距離などといった点が問題とされているが、こうした電気自動車の抱える様々な課題を解決することができると期待されているのが全固体電池だ。長い走行距離と短い充電時間は全固体電池のもつ大きな特徴とされており、これが実現できれば電気自動車の低価格化にもつながるため、電気自動車そのものの普及にも期待できるという。

　この全固体電池の共同開発に取り組むのはトヨタ自動車<7203>、日産自動車<7201>などの自動車メーカーに加えて、パナソニック<6752>や東レ<3402>などの電池・素材メーカーが名前を連ねている。これに東京工業大学など15の大学・研究機関が加わり、商品の実用化を目指す。中でもトヨタ自動車はこの全固体電池について2020年代前半に商品の実用化を目標としており、電気自動車の普及に向けた国際標準化も視野に入れている。(編集担当:久保田雄城)

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