アルパイン、東エレク、東芝など／本日の注目個別銘柄

<6724> エプソン 2779 +118大幅続伸。前日に発表した第1四半期決算が買い材料となった。営業利益147億円で前年同期比2.1倍、市場予想を50億円程度上振れる水準となっている。通期予想も640億円から760億円に上方修正、もともと保守的と見られてはいたが、第1四半期決算時でのコンセンサスを上回る水準までの上方修正は想定外ともみられる。大容量インクタンクモデルの販売が引き続き好調。

<6816> アルパイン 2095 +385一時ストップ高。アルプス電気<6770>との経営統合が発表されている。グループで自動車関連事業の競争力を高めていくことを目的としているようだ。19年1月1日付でアルプスの100％子会社となる。株式交換比率は1：0.68となっており、昨日のアルプスの株価を基準にすると理論価格は2210円となる。昨日の終値からは29％のプレミアムが付与される格好となっている。

<8035> 東エレク 15705 -1210大幅反落。第1四半期の営業利益は548億円となり、前年同期比では2.5倍の大幅増益となった。ただ、前四半期比では11％の減益となっており、決算期待が高まっていた中では、一段の上値追い要因にはつながらず。目先の出尽くし感へとつながったようだ。また、今回の決算から受注が非開示となっていることも買い手掛かり減少の一因に。なお、営業利益実績数値はコンセンサスを30億円程度上回ったとみられる。

<4980> デクセリアルズ 1328 +162急伸し、2月13日の年初来高値を一気に更新。前日に発表した第1四半期決算がポジティブサプライズにつながった。営業利益は19.5億円で前年同期比3.5倍、上半期予想は24億円から37億円に、通期では53億円から66億円に上方修正している。通期の市場予想は55億円程度であったとみられる。熱伝導シートを中心とした接合関連材料の上振れ、光学フィルムの順調推移などが好決算の背景に。

<7201> 日産自 1107.5 -47.5大幅反落。第1四半期決算内容がマイナス視された。営業利益は1533億円で前年同期比13％減益、市場予想は150億円程度下振れたものとみられる。カルソニック非連結化の影響を考慮しても減益となった格好。米国での販売奨励金の増加、原材料の上昇などが響いた。収益柱の米国の減速をネガティブ視する見方が多いようだ。為替相場の先行き不透明感も強いなか、手仕舞い売りのきっかけにつながる。

<4366> ダイトケミクス 623 +100ストップ高比例配分。前日の決算発表銘柄の中でも、ポジティブなインパクトが強かった銘柄の1つと評価されている。主力の化成品事業の収益が拡大し、第1四半期営業利益は前年同期比24％増の4.6億円で、上半期計画2.5億円、同60％減益を大きく超過する形に。また、通期計画6.5億円に対する進捗率も71％にまで達している。PBRは0.5倍台の水準に過ぎず、好決算を映して大幅な水準訂正期待なども高まる。

<6967> 新光電工 817 -149急落で下落率トップ。前日に発表した決算が嫌気された。第1四半期営業利益は5.1億円で前年同期比40％の大幅減益、前期比倍増を見込む通期予想に対して、低調なスタートと受け止められている。市場コンセンサスも10億円超の水準であったとみられる。半導体関連分野の好調が期待されていたほか、為替のマイナス影響一巡も想定されていただけに、予想外の大幅減益決算といった印象が強いようだ。

<4751> サイバー 3395 -350大幅続落。第3四半期決算を発表している。累計営業利益は208億円で前年同期比35.9減益、市場予想を10億円程度下回る着地になっている。4-6月期では65億円で、前年同期比21.0％減、前四半期比でも17.2％減となった。前四半期比では、ネット広告、ゲーム事業ともに減収減益となった。メディア事業は赤字幅が縮小しているものの、AbemaTV事業に関する特段のポジティブ材料もなかったとの見方に。

<4189> KHネオケム 2265 +87大幅続伸で上場来高値を更新。SMBC日興証券では投資判断「1」、目標株価3080円で新規カバレッジを開始している。冷凍機油原料及びスキンケア化粧品原料というニッチながらグローバル成長が見込まれる製品を供給しており、成長株として位置付けるべきと判断しているもよう。今後3年間の営業利益の利益成長率は13.7％増が期待できるとしている。

<6502> 東芝 239.2 -29.2大幅続落。米WHのスキャナ電力に対する債務保証額が2400億円になったと発表。保証額の確定で不透明要因の1つは解消されることになるが、依然として上場維持の有無に関する不透明材料は数多い状況。また、8月1日付で日経平均から場外されることで、来週初には1000億円弱、4億株の売り需要が発生するとみられている。需給悪化を見越した先回り的な処分売りも強まっていると観測される。《DM》