ゴルフ場経営は112 年ぶりの五輪競技復活でブーム再来に期待

　今年8月より開催されるリオデジャネイロオリンピックにおいて、ゴルフが 112年ぶりに競技種目として復活する。日本でのゴルフの歴史は、1903年に日本初のゴルフ場「神戸ゴルフ倶楽部」がオープン、1927年には「第1回全日本オープンゴルフ選手権大会」が開催されるなど、永く国民に愛されているスポーツだ。また、バブル期の会員権の価格高騰、その後の暴落など経済動向との繋がりも深く、景気の変化にも大きく影響を受けてきた。近年は、競技者人口の減少や業界再編などの問題も浮上している。

　そこで、帝国データバンクでは、2016年4月時点の企業概要データベース「COSMOS2」(146万社収録)の中から、ゴルフ場経営業者1136社を抽出。業績比較可能な681社における売上高の推移などについて分析した。

　今回の調査対象であるゴルフ場経営業者は1136社判明。都道府県別にみると、「東京都」が118社でトップだった。次いで、「兵庫県」(63社)、「北海道」(63 社)、「千葉県」(62社)、「愛知県」(55社)が続いた。個別で見ると、本社所在地を「東京都」としながらも、地方のゴルフ場を経営する企業が多い傾向にあったとしている。

　業績推移が比較可能な681社の売上高を合計した総売上高を見ると、2015年(1月～12月期中決算)は約3563億5600万円だった。5年前の2010年は約 3991億7200万円だったが、徐々に減少し2014年は約3558億800万円までダウンするなかでの反転となった。 ただし、増加率は前年比0.2%にとどまっており、増加というより底打ちとの見方ができるとしている。

　業績推移が比較可能な681社のうち、2015年に「増収」となった企業は、231 社(構成比33.9%)となった。うち、3期連続で「増収」となった企業は42社、前年は「減収」だったが「増収」に転じた企業は120社だった。一方、2015年に「減収」となった企業は243社(同35.7%)となり、「増収」の数を上回った。なお、3期連続で「減収」となった企業は60社だった。

　倒産件数を見ると、2015年は22件となり、前年比57.1%増となった。これまでの推移を見ると、2002年(108件)に倒産件数のピークを迎え、その後は一進一退しながらも減少傾向にあったが、2015年においては、競技人口の減少、預託金問題の再発、業界再編を要因として増加に転じた。

　今後の展望を占ううえでは、112年ぶりのオリンピック競技復活に期待する声も少なくない。日本人がリオデジャネイロオリンピックで活躍し、再びゴルフブームに火が付くこととなれば、ゴルフ業界全体にとって好材料となるだろう。また、中国や韓国からの旅行者によるインバウンドへの期待もある。経営面では、業界特有の預託金の在り方を改革する動きや、新たなライフプランとして、ゴルフ場の利用権とセットで周辺への居住を進める不動産業者が現れるなど新たな風が吹いており、業界の変化が注目されるとしている。(編集担当:慶尾六郎)

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