【木村隆のマーケット＆銘柄観察】東京海上ホールディングスは相場の先高観強く、その連動性に期待

　　東京海上ホールディングス <8766> が力強い上げを見せている。日経平均の安値は５月２１日の１３９６４円、同社の安値は５月２０日の２８８５円。二つともほぼ同時に安値を示現し、そこをボトムに急上昇を見せており、両者の間の相関関係の強さがうかがえる。

　　株価上昇がそのまま運用資産の増加につながるだけに、当然の流れではあるが、現在、株式市場では先高への期待感が強まりつつある状況に照らすと、同社も大きな上昇余地を抱えていると判断できる。

　　前２０１４年３月期は経常利益が前期比３２％増の２７４３億円に拡大した。つれて、前期の年間配当を従来予想の６０円から７０円（前期は５５円）に増額した。さらに今期も前期比５円増の７５円に増配する方針を公表しており、積極的な株主還元策は株価の評価を高める重要な要素である。増配の結果、株価が上げてきてもなお、配当利回りは２，１％の好ポジションにある。

　　ＰＢＲも０．９９倍と１倍割れの低水準にとどまっている。だが、株価の変動などを反映した時価ベースの修正純資産に基づく修正ＰＢＲは０．７倍程度とさらに割安である。また、今期の修正１株当たり利益は３７９円と、公表１株当たり利益２９８円を上回る。修正ＰＥＲは９．１倍と、割負けイメージがさらに強まる。

　　今２０１５年３月期の経常利益は前期比２０％増の３３００億円と、前期比２２％増が見込まれている。３期連続で過去最高益を更新する見通しだ。中期的には国内損保事業の収益改善、国内生保事業や海外保険事業の成長、新規事業投資による新たな成長機会の確保などで持続的な成長を図る方針だ。（木村隆：日本証券新聞取締役編集局長を経て株式評論家）（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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