【株式市場】ペルシャ湾への米空母派遣など懸念し日経平均は反落するが材料株は活況

◆日経平均の終値は１万４９３３円２９銭（１６４円５５銭安）、ＴＯＰＩＸは１２３４．６８ポイント（９．２９ポイント安）、出来高概算（東証１部）は１８億２２２８万株

　１６日後場の東京株式市場は、イラク情勢の緊張とペルシャ湾への米空母派遣、原油高などが引き続き手控え要因になり、日経平均は１４時にかけて一時２３０円６９銭安の１万４８６７円１５銭まで下落。このため材料株を物色する動きが強まり、介護ロボット関連のＣＹＢＥＲＤＹＮＥ（サイバーダイン）＜７７７９＞（東マ）が全上場銘柄の売買代金トップとなって３月の上場初日につけた高値を更新し、同じロボット関連として川田テクノロジーズ＜３４４３＞（東１）が連日高値、出遅れの新星とされて第一精工＜６６４０＞（東１）も急伸。野村證券の投資判断が出た道路舗装のＮＩＰＰＯ＜１８８１＞（東１）も高く、１３日に決算を発表したウエスコホールディングス＜６０９１＞（東２）は急伸高値、遠くの戦争は買いとされて川崎近海汽船＜９１７９＞（東２）も高い。また、ロボット株で潤った資金が一部還流する様子でバイオ株が軒並み高となり、カルナバイオサイエンス＜４５７２＞（ＪＱＧ）が４日連続ストップ高となり、前場に材料発表のテラ＜２１９１＞（ＪＱＳ）は後場一時ストップ高。

　東証１部の出来高概算は１８億２２２８万株、売買代金は１兆６３７０億円。東証１部１８１４銘柄中、値上がり銘柄数は５１８（前引けは８０６）銘柄、値下がり銘柄数は１１４７（前引けは８４０）銘柄。

　また、東証３３業種別指数で値上がりした業種は鉄鋼１業種のみ（前場は１０業種が値上がり）。値下がり率の低い業種は精密機器、空運、卸売り、石油・石炭、その他製品、化学、など。一方、値下がり率上位は不動産、ゴム製品、鉱業、倉庫・運輸、パルプ・紙、繊維製品、小売り、などだった。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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