【木村隆のマーケット＆銘柄観察】地盤ネットは地盤調査へのニーズの高まりを背景に成長を持続

　　地盤ネット＜６０７２＞（東マ）が出直り相場へ踏み出してきた。５月１３日の好決算発表を機に見直しが進んだ後、一呼吸入れていたが、押し目買い好機との見方を呼びこみ始めている。ここ商いも上々の盛り上がりを見せており、好業績を存分に織り込む相場へ発展の方向が予想される。

　　前２０１４年３月期は売上げ２２億６２００万円（前々期比６２．７％増）、営業利益６億７９００万円（同８２．９％増）の好業績を達成。今２０１５年３月期も売上げ３６億３８００万円（前期比６０．８％増）、営業利益１１億３７００万円（同６７．２％増）の、連続大幅増収益が見込まれている。

　　同社は地盤解析専門の地盤業者。住宅建築に際し、ハウスメーカーや工務店等は地盤調査を実施し、住宅基礎仕様を決定する義務を負い、そうした依頼に対応する「セカンドオピニオン」が主力事業。地盤業界では一般的に、地盤調査、解析、改良工事を同一の業者が行うケースが多いが、同社は改良工事を行わない地盤解析専門会社であるため、第三者的立場かつ専門家としての見地から地盤改良工事の要・不要についての判定情報を提供することができ、それが顧客の信頼感獲得につながっている。

　　株式上場による知名度向上や、メディア露出が増加したことなどが個人の新規顧客開拓にもつながったとしている。何よりも、東日本大震災を契機に顧客の地盤への関心が高まっていることがバックボーンである。

　　「セカンドオピニオン」のほか、地盤調査から、適正な住宅基礎仕様の判定、地盤解析報告書及び地盤品質証明書の発行に至るまで、地盤に関する一貫したサービスを提供する「地盤安心住宅システム」にも注力している。新規顧客獲得と既存顧客の掘り起こしを進め、事業拡大が進んでいる。（木村隆：日本証券新聞取締役編集局長を経て株式評論家）（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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