星光ＰＭＣ、アルバック、三井造船など／本日の注目個別銘柄

<9984> ソフトバンク 8095 +321上げ幅を広げる。ＬＩＮＥの株式取得を目指すと一部で報じられており、買い手掛かり材料とされているようだ。詳細は不明ながら、ＬＩＮＥはこれ以外にも買収提案を1件受けたため、ＩＰＯの準備を遅らせているとも伝わっている。ＬＩＮＥの株式取得に伴う事業基盤の一段の強化、成長期待の高まりなどを思惑視する動きが先行へ。

<4963> 星光ＰＭＣ 1324 +300連日のストップ高。前日は、経済産業省が3月末をメドに「セルロースナノファイバー」の実用化ロードマップを策定すると報じられ、関連銘柄として人気化してストップ高まで急騰。本日は、一部報道で、スマホなどのタッチパネル電極向けに、電気抵抗値が約3割低い銀製の新素材を開発したと報じられている。追加の評価材料となっており、個人投資家の関心は一段と高まる状況のようだ。

<6728> アルバック 2115 +124強い動きが目立つ。ＪＰモルガン（ＪＰＭ）では投資判断「オーバーウェイト」、目標株価2700円を継続している。10-12月期は全てのサブセグメントが黒字で着地したと推定、構造改革の成果は着実に出ていると指摘へ。14.6期営業利益が115億円から120億円に上方修正、会社計画90億円非常に保守的な印象としている。真空応用事業の上振れを想定と。需給妙味が強く、売り方の買い戻しなどが強まっているもようだ。

<9601> 松竹 897 -19さえない。前日に業績予想の修正を発表、営業利益は従来予想の71.6億円から78億円に増額も、最終利益は33.1億円から16億円に減額修正している。演劇事業が盛況であった一方、賃貸不動産の減損損失、劇場閉鎖損失引当金など30億円超の特別損失を計上する。第3四半期までの進捗率が高かったこともあり、本業ベースでの上振れはやや織り込み済みでもあったとみられる。

<7003> 三井造船 206 +3買い先行。ＳＭＢＣ日興証券では投資判断を「２」から「１」に格上げ、目標株価も200円から280円に引き上げている。船舶関連事業の構成比が高いことで、造船市況底打ちの恩恵が大きいとの評価。来期は造船事業の減益をふまえても全体で20%の営業増益が可能としているほか、再来期には足元の造船市況回復の恩恵が表面化すると見られ、来期から再来期にかけて高い増益率を期待しているようだ。

<6981> 村田製作所 9775 +276買い優勢。本日は一部で特集記事が掲載されている。積層セラミックコンデンサーでは世界シェア35％のトップシェア、「ムラタが作ってくれないと間に合わない」、「ムラタが止まれば世界のスマホが止まる」などのメーカーコメントが伝わっており、同社の存在感の高さがあらためて認識される状況になっているようだ。全体株高、ウェアラブル端末への期待感の高まりといった流れなども支援材料につながる。

<6986> 双葉電子 1423 +150大幅反発。三菱ＵＦＪでは投資判断「アウトパフォーム」継続で、目標株価を1800円から1950円に引き上げている。業績予想を上方修正しているほか、フィルム型ＯＬＥＤをウェアラブル用途に投入することにも注目しているようだ。とりわけ、携帯電話見本市において、ソニー<6758>やサムスン電子が「ウェアラブル端末」の新機種を発表などと伝わっていることで、よりウェアラブル関連として関心が高まる状況のようだ。

<2353> 駐車場開発 119 +11急伸。特に材料は見当たらないが、明後日に発表予定の上半期決算に対する期待感などが先行しているものとみられる。第1四半期営業利益は3.1億円で前年同期比58％増益、業績の季節性が高い状況下、上半期計画14％増益に対して順調なスタートを切る形になっていた。ソチ五輪が開催していたこともあって、スキー場事業などへの期待感も高まる格好に。

<9627> アインファーマ 4680 -320下落率トップ。前日に発表した第3四半期決算内容がネガティブに受け止められている。累計営業利益は75億円で前年同期比10%増益、計画を5%程度下回っているもよう。仕入価格前提の引き上げなどが業績下振れの背景とみられる。会社側の通期計画は下振れの可能性が高まる格好になり、市場コンセンサスは会社計画よりも上の水準であるため、失望売りが優勢となる。なお、いちよしではレーティングを「Ａ」から「Ｂ」に格下げしている。

<5401> 新日鉄住金 301 0上値重い展開に。米国市場では、Ｕスチールやニューコアなど鉄鋼株の弱い動きが目立っており、影響が波及する展開と見られる。鉄鋼価格は短期的に低下トレンドといった見方が優勢のようだ。なお、ＵＢＳでは、欧州や中国で過剰生産傾向が強まってきており、この傾向が続くとすれば、春先に国際市況に悪影響が広がるリスクが高まってきたとも指摘。《FA》